DX導入における課題は「費用対効果が不明確」(経営層37.4%、課長クラス28.3%)と「コストの高さ」(同37.8%、29.2%)の割合が高く、DX導入によって得られる効果が明確ではないと感じているようだ。いずれも意思決定に影響を及ぼす可能性が高いことから、経営層の方がやや強く感じている課題でもあった。
また「推進方法が不明確」「データ整備の負担」「エンジニア、プランナーがいない」なども比較的高い割合となり、具体的な課題に直面している企業が多いようだ。
AKKODiSコンサルティングは「経営層は課長クラスよりもDXの費用対効果や導入コストに対する懸念を強く持っていることが明らかになった。これは、経営層がDX導入に伴う投資リスクや効果をより深く考慮しているためと考えられる。一方、課長クラスは実務的な側面から見た課題、例えば推進方法やデータ整備の負担をより強く感じているようだ」とコメントした。
今回の調査は、従業員300人以上の企業に勤める課長クラス、経営層を対象に、インターネットで行った。期間は3月13〜15日、有効回答数は1060人。
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進まぬ日本企業のDX 米ITサポートCEOが明かす“構造的欠陥”とはCopyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
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