総務専門誌『月刊総務』を発行する月刊総務(東京都千代田区)は、全国の総務担当者を対象に「社内コミュニケーションについての調査」を実施した。
社内コミュニケーションについて、課題が「ある」と回答した総務担当者は84.8%に上った。具体的に課題を感じる点については、「部門間のコミュニケーション」(77.5%)が最多に。「上司・部下間のコミュニケーション」(60.9%)、「メンバー同士のコミュニケーション」(46.4%)が続いた。
一方、課題が「ない」と回答した企業からは、理由として「代表自らが各部署、各事業所へ赴き計画や方針説明を実施している」「ランチ代補助制度を使ってマネジャー・リーダー陣が積極的にメンバーとコミュニケーションをとりにいっている」「社員の希望に合わせてオンライン・対面での面談を定期的に実施している」といったものが寄せられている。
こうしたコミュニケーション課題に対して効果があった施策は、「飲み会」が32.6%と最多に。「1on1」(29.2%)、「レクリエーション」(28.1%)が続いた。
社内コミュニケーションが経営に与えると思う影響については、「業務の円滑化」が72.5%で、「離職率の低下」(69.1%)、「モチベーションの向上」(65.2%)が続いた。
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