人材つなぎとめへ 企業は「賃金体制」どう見直すべきか？：人材獲得 大競争時代（2/3 ページ）

[津田郁（リクルート HRリサーチセンター長）, 笠井彰吾（リクルート 研究員），ITmedia]

人材をつなぎとめへ　「賃金制度」どう見直すべきか？

　転職により賃金を上げられる人が増える中、企業は社内の人材をつなぎとめるために、賃金制度をいかに見直すべきなのでしょうか。

　こうした点において、参考となりそうなデータを紹介します。リクルートが2023年3月、全国の企業人事担当者（集計対象は「従業員規模30人以上」の企業に勤める 2761人）を対象に実施した調査によると、「賃金や報酬制度について、制度を変え、従来のやり方を見直す必要性を感じている」との回答が半数超（52.2％）に達しています。

　その回答者に、賃金・報酬制度の見直しが必要と感じている理由を尋ねたところ、「従業員のパフォーマンスを引き出すため」（57.3％）と答えた企業が最多でした。次いで多かったのは、「業界や外部労働市場（社外）と照らして、競争力のある報酬水準にするため」（40.9％）。賃金・報酬制度の見直しにあたり、自社内だけでなく、社外の相場や業界の水準などを意識していることが見てとれます。

賃金・報酬制度の見直しにあたり、社外の相場や業界水準を意識していることが見てとれる（出典：企業の人材マネジメントに関する調査2023データ集｜株式会社リクルート）

　そして、実際に制度改革に積極的に取り組んでいる企業は、業界や社外の賃金・報酬水準をモニタリングし、社内外の状況に応じて定期的に賃金・報酬水準の見直しを行っている率が高いことが分かります。

（出典：企業の人材マネジメントに関する調査2023データ集｜株式会社リクルート）