約170店の大量閉店！ ドミノ・ピザは2位に転落するか？ 1位を狙うピザハットとの違い：長浜淳之介のトレンドアンテナ（1/5 ページ）

[長浜淳之介，ITmedia]

著者プロフィール

長浜淳之介（ながはま・じゅんのすけ）

兵庫県出身。同志社大学法学部卒業。業界紙記者、ビジネス雑誌編集者を経て、角川春樹事務所編集者より1997年にフリーとなる。ビジネス、IT、飲食、流通、歴史、街歩き、サブカルなど多彩な方面で、執筆、編集を行っている。

　ドミノ・ピザジャパン（東京都品川区）が、国内172店舗もの大規模閉店を断行するということで、話題になっている。同社の親会社である、オーストラリアのドミノ・ピザ・エンタープライゼスが2月7日に「包括的な戦略の見直しのため、収益性を向上させるために、赤字店舗を閉鎖する」と発表した。撤退するのは世界で205店、そのうちの8割が日本だ。この店舗リストラにより、年間で約1550万オーストラリアドル（約15億円）のコスト削減に寄与するという。

ドミノ・ピザ、今後の戦略は？

　ドミノ・ピザエンタープライゼスは、ドミノ・ピザのマスターフランチャイズ企業として12カ国で4000店舗弱を展開する。2025年度上半期の既存店売上高は、グループ全体では前年同期比0.6％減であった。しかし、地域別では、アジア4.2％減、オーストラリア・ニュージーランド0.6％増、ヨーロッパ0.6％増となっており、アジアの不振が足を引っ張った。アジアの内訳を見ると、台湾とシンガポールでは10％成長をしていた。クリスマスシーズンに持ち直したものの、日本の不振が響いた。

　日本の店舗数は約1000店舗。コロナ禍の巣ごもり消費を追い風に増加を続け、ドミノ・ピザエンタープライゼス全体のおよそ4分の1が日本の店舗である。グループ内で店舗数が最大の日本法人が不調だと、グループ全体の業績に大いに悪影響を及ぼすことから、2024年7月にも80店の不採算店を閉めると発表していた。しかし状況がさらに悪化したようだ。

　同じ宅配ピザでも、日本ピザハット・コーポレーション（横浜市）の「ピザハット」は店舗数を大きく減らさず、600店舗ほどキープしている。同業種でありながら、ドミノ・ピザとピザハットは、なぜ明暗が分かれてしまったのだろうか。