日本の労働者、自覚するスキルは「0.6個」 米国の4分の1にとどまる（1/2 ページ）

[岡安太志，ITmedia]

　Indeed Japanは、日本と米国の労働者を対象とした「労働者のスキルに関する日米調査」の分析結果を公開した。調査によると、日本の労働者は米国と比較して、自身のスキルを認識し、言語化する能力が著しく低いことが明らかになった。

　調査では、自身の持つ仕事関連スキルについて自由回答を集めた。その結果、日本の労働者が自己認識しているスキルの平均は0.6個にとどまった。米国労働者の平均は2.4個であり、その4分の1にすぎない。この傾向は正社員や管理職に絞っても同様だった。

　調査を監修した早稲田大学政治経済学術院の大湾秀雄教授は「日本は米国に比べてスキルが少ないのではなく、言語化できていないことの表れだ」と指摘している。

スキル＝資格の日本、ソフトスキルを重視する米国

　スキルの内容を見ると、日米間で大きな違いが見られた。日本では「簿記」「国家資格」「TOEIC」などの資格や検定名が中心で、会計・経理や語学といったハードスキルが多い。一方、ソフトスキルを挙げる人は極めて少なかった。

　一方米国では「コミュニケーション能力」「リーダーシップ」「問題解決」などのソフトスキルを挙げる人が多く、特に「コミュニケーションスキル」は全体の18.4％を占めた。米国の労働者は、自身の市場価値をソフトスキルも含めて捉え、明確に言語化する傾向が強いことが分かる。