手取りを実質的に増やすために、給与アップ以外で会社に望む支援として何が挙げられるか。最多は「住宅・食事補助など福利厚生の拡充」(33.0%)で、以降「インフレ手当・一時金の拡充」(29.5%)、「資産形成サポート」(17.0%)が続いた。
企業の経営層を対象に「手取り実感を高めるには給与アップ以外の取り組みも重要だと思うか」と尋ねた結果、「そう思う」が91.0%を占めた。
具体的な取り組みについては「福利厚生による生活支援」(49.0%)が最も多く、2位は「インフレ手当・一時金などの支給」(37.5%)、3位は「教育・スキルアップ投資」(24.5%)だった。
エデンレッドジャパンは調査を踏まえ、「賃上げが進む一方で、手取りが増えた実感がないとの回答が依然として多く、働く人々が抱える“実質的な豊かさの伸び悩み”が浮き彫りになった」とコメントした。
調査は、2025年度に賃上げを実施した経営層200人と、賃上げを経験した従業員400人を対象に実施した。期間は10月22〜24日。
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