「地球温暖化/気候変動問題を知って行動を変えた」人は18%だった。これまでに行った同様の調査を見ると、2021年4月〜2023年7月にかけて緩やかに増加したが、2024年1月以降はほぼ横ばいで推移している。
「環境負荷の少ない商品を選びたい」人は64%だったが、「実際に行動に移している」のはそのうち30%にとどまった。
実際に環境負荷の少ない商品を選ぶ理由としては「最近の暑さ/寒さなど、気象の変化を感じるから」(49%)、「子供世代や孫世代の将来が心配だから」(28%)が上位に挙がった。
一方、環境負荷の少ない商品を購入したい意向があるにもかかわらず、実際には購入していない理由として最も多かったのは「どの商品が環境負荷の少ない商品なのか、よく分からないから」(55人)だった。以降、「環境負荷の少ない商品は価格が高いことが多いと思うから」(35人)、「どの商品が環境負荷が少ないのかを調べるのが面倒だから」(27人)、「環境負荷の少ない商品が手に入りにくいから」(19人)が挙がった。
本調査は1月8〜10日、7月25〜28日に15〜69歳の男女3300人を対象にインターネットで実施した。
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