一方で、協調的に働きたいという理想を持ちながら実際の職場では孤立し、相談できる相手がいないというギャップも見られた。調査結果では、退職代行利用者は一般離職者・就業継続者に比べて孤立度が高く、職場や家庭、友人などに「相談できる相手がいない」傾向が示されている。
離職していない正規雇用者全体でも、61.4%が自分のキャリアなどについて「職場で相談できる人がいない」と回答した。相談できる相手が多い人ほど、離職意向は下がり、上司満足度、会社満足度ともに大きく上昇する。
離職者の不満について、2019年に同社が実施した調査結果と比較すると「求められる成果が重すぎる」「受けている評価に納得できない」といった成果圧力に関する項目が上昇。一方で「サービス残業が多い」「育成・教育の体制が十分でない」「労働時間が長い」は大きく減少した。2019年の数値は、パーソル総合研究所・中原淳氏が6000人を対象に実施した「転職行動に関する意識・実態調査」の結果から、性別と年代をそろえて比較した。
また、離職者と就業継続者のギャップから「離職につながりやすい不満」を順位比較すると、2025年は 「上司の指示や考えに納得できない」「求められる成果が重すぎる」「受けている評価に納得できない」が上昇した。一方で「サービス残業が多い」「労働時間が長い」が下降している。
なお、離職者の残業時間はこの6年間で大幅に減少。特に月40時間以上の残業者は23.0%から11.0%になっており、半減している。手当なしの残業を指す「サービス残業」についても、月に20時間以上の割合は16.5%から11.1%に減少した。
調査は8月21日〜9月1日にインターネットで実施した。調査対象者は20〜50代の男女1829人で、その内訳は一般離職者977人、退職代行利用者52人、就業継続者800人。
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