全員が「週40時間」働く必要ある？ “短時間正社員”は日本の常識をどう変えるか【働き方のヒット記事3選】：年末年始まとめ読み

[ITmedia]

　「働いて働いて働いて働いて働いてまいります」――。先の新語・流行語大賞の年間大賞に選ばれたのは、まさに働き方に関する言葉でした。

　2025年の下半期も、働き方をめぐるさまざまなトピックが話題に上りました。ITmedia ビジネスオンラインでは、ワークスタイル研究家、川上敬太郎氏による連載「働き方の見取り図」で、ビジネスパーソンの働き方にまつわる話題を継続してレポートしています。

　今回は2025年下半期に読まれたヒット記事3選を紹介します。

連載「働き方の見取り図」から2025年下半期に読まれたヒット記事3本を紹介します。写真はイメージ（ゲッティイメージズ）

（1）全員が「一律週40時間」働く必要ある？　“短時間正社員”が問い直す、職場の常識

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　2025年の骨太方針に明記された「短時間正社員」制度。ただ、フルタイムで働いている正社員からは「不平等」だという声も――。短時間正社員という制度の意義を掘り下げてみると、従来の働き方の常識に風穴を開け、社会に還元されるメリットが見えてくる。

（2）「人材サービス」はなぜ信頼されないのか？　退職代行・偽装請負・闇バイトに共通する病理

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　退職代行モームリに家宅捜索が入ったというニュースが、大きく報じられた。退職代行の一件のほか、スポットワークにおける闇バイト求人など、次から次に新たな問題が発生し続ける人材サービス業界。課題の根源はどこにあるのか、考えてみたい。

（3）「労働時間の規制緩和」議論に募るモヤモヤ　なぜ日本の働き方は“時間軸”から抜け出せないのか？

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　現在にわかに進んでいる「働き方改革」の見直し議論には、重要なポイントが見過ごされているように思えてならない。仕事が好きで本心から「もっと働きたい」と思っている人もいれば、生活のために“働かざるを得ない”という人もいるはずだ。見直し議論の問題を詳しく見ていきたい。