東京商工リサーチは「日本サッカー協会スポンサー企業」の動向調査を実施した。その結果、サッカー日本代表のスポンサー企業40社のうち、業績が判明した36社で売り上げトップは「トヨタ自動車」で50兆6849億円(前期比5.5%増)だった。
2位以下は「みずほフィナンシャルグループ」(9兆854億円)、「MS&ADインシュアランスグループホールディングス」(6兆6608億円)が続いた。
売り上げ1兆円以上が8社、1000億円以上が19社と半数以上を占める一方、10億円未満も5社あった。東京商工リサーチは「2023年に従来のスポンサーシップを刷新し、新設した『SOCIAL VALUE PARTNER』など、柔軟なスポンサー区分があり、非上場や新興企業の参入ハードルを下げたとみられる」とコメントした。
産業別で見ると、最多は製造業の11社(構成比27.5%)。以下、情報通信業7社(同17.5%)、卸売業、小売業、サービス業が各5社(同12.5%)が続いた。
製造業でもBtoC向けメーカーが目立っており、競技用ボールを製造するモルテンや、テーピングのニチバンなどスポーツ関連メーカーから、ソフトウェア開発やインターネット利用支援などを手掛けるIT・プラットフォーム企業まで、幅広い業種に分散しているのが特徴だ。
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