「中途入社者の定着率が低い」企業は37% 効果的な対策は?:中には逆効果の取り組みも
エン・ジャパンの調査によれば、中途入社者が定着せず採用活動に悩む企業が多いという。効果的な対策はあるのか。
中途採用で入社した人の定着率が低いと感じている企業は37%――人材会社エン・ジャパンの調査でこんな事実が分かった。企業からは「離職低下に取り組むためのリソースが不足している」「画一的な対策を立てるのが難しい」といった悩みの声が挙がっている。
「中途入社者の定着率が低い」と回答した企業の割合が最も高い業種は「流通・小売関連」で51%。その後「商社」(45%)、「サービス関連」(41%)、「不動産・建設関連」(40%)と続いた。
企業規模別に見た場合は、従業員数1000人以上の企業が48%で最多。次いで「300〜999人」と「1〜9人」(ともに42%)、「10〜29人」(39%)だった。
定着率向上のために、企業はどのような対策を行っているのか。調査によるとトップは「定期で行う上司との面談」(53%)。「歓迎会での交流」(50%)、「導入研修(オリエンテーション)」(26%)が続く。「入社後の集合研修」(20%)、「定期で行う人事との面談」(18%)などの意見もあった。
エン・ジャパンは、こうした取り組みが定着率の向上につながっているかについても調査。最も効果的な取り組みは「定期で行う人事との面談」で、「定期で行う上司との面談」や「メンター・ブラザー・シスター制度によるフォロー」も効果があるという。一方、「社内見学」や「中途入社者コミュニティへの参加」にはマイナス影響があることも分かった。
調査は2018年1月30日から19年2月26日にかけて、同社のサービス「人事のミカタ」を利用しており直近3年間で中途入社者がいる企業693社を対象に実施した。
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