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苦戦が続く大塚家具 再起に向けて作成した“自己分析”と“反省文”を読み解く:再成長できるか(2/3 ページ)
業績不振に苦しむ大塚家具。再起に向けて“自己分析”と“反省文”を作製していた。「アニュアルレポート 2018」を読み解く。
新築のまとめ買いで成長
大塚家具が絶好調だった時代、結婚、新築、建て替えといった大きなイベントにあわせて家具を一気に買いそろえるのが主流だった。お客はそれほど頻繁に来店する必要もなかったので、商圏は広く設定すればよかった。しかし、必要に応じて何度も来店するという買い方が増えていった。そのため、商圏は狭まった。
「店頭での豊富な品ぞろえ」という優位性も、インターネットの普及により低下した。消費者はWeb上で商品を気軽に検索するようになったためだ。
ライバルも増えた。アニュアルレポートでは「消費者にとってアクセスが良い立地に競合店が増加した」と分析している。気軽に購入できる家具関連商品を提供するニトリや無印良品などが台頭してきた。大塚家具が各種資料をまとめて作成した「主要家具販売店の売上高及び市場シェア」という資料を見ると、2016年の市場シェアは「ニトリホールディングス」(7.2%)、「良品計画」(1.6%)、「ナフコ」(1.6%)、「大塚家具」(1.4%)、「イケアジャパン」(1.3%)、「島忠」(1.2%)、といった数字が並ぶ。
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