2020年版働きがいのある会社ランキングが発表 「働きやすさ」と「働きがい」を両立するためにどうすればよいのか:下がる日本企業のエンゲージメント(1/3 ページ)
GPTWジャパンが「2020年版 日本における『働きがいのある会社』ランキング」を発表。国内版は今回で14回目の発表となる。働き方改革の効果もあってか、「働きやすさ」が向上する一方で、「働きがい」に悩む企業が多いようだ。
Great Place to Work Institute Japan(GPTWジャパン)は2月27日、「2020年版 日本における『働きがいのある会社』ランキング」を発表した。
同ランキングはGPTWジャパンの調査に参加した企業のうち、一定水準を超えた企業を「働きがいのある会社(ベストカンパニー)」として表彰するもの。日本以外でもグローバルに実施している調査で、調査実施国はおよそ60カ国。参加企業は7000社超、回答従業員数は500万人を超える。日本では07年に開始し、今回で14回目。当初参加企業数は62社だったが、今回は499社が参加した。
調査は従業員側とマネジメント側、双方の視点から行う。なお、「会社がどんな施策をとっても、あくまで従業員がどう感じているかが重要」(GPTWジャパンの岡元利奈子代表)という観点から、従業員側の項目を重く評価する。
ランキングは従業員数が1000人以上の「大規模部門」、100〜999人の「中規模部門」、25〜99人の「小規模部門」の3つを発表した。大規模部門では、セールスフォース・ドットコムが2年連続で1位に輝いた。
中規模部門では、経費管理などのクラウドサービスを手掛けるコンカーが1位。こちらは3年連続の1位だった。同社は社員同士でグループを組み、数カ月に一度、決められたテーマに沿って好きな活動をできる制度をとっている。活動費用は会社が負担し、プロレス観戦をしたり、サバイバルゲームをしたりとコミュニケーションを深めることに役立てられているという。
小規模部門では、IT系ベンチャーのスタメンが1位だった。
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