Web会議システム、せっかくならケチらずに有料版を使うべき理由:会議にとどまらず業務効率化へつなげよう(1/4 ページ)
テレワークの浸透でユーザーが爆発的に増えたWeb会議システム。Zoomを中心に、Google MeetやMicrosoft Teamsなど、サービスも増えている。各種サービスは新型コロナの影響を受けて機能を無料解放しているものもあるが、筆者はせっかくなら有料版を使うべきだと指摘する。
新型コロナウイルスの影響を受け、テレワークが一気に広まるのと同時に、Web会議を行う機会も増えてきた。これまでの定例会議だけでなく、総務部としては新人研修などにもWeb会議システムを活用しているケースも増えてきている。その一方で、いろいろなサービスが登場しており、どれを使えばいいのか迷ってしまうこともあるだろう。
Web会議システムというと、最も注目を集めているのは「Zoom」だろう。Web会議することを「Zoom」と称する人も多いし、「Zoom飲み」という言葉も定着した。こうした追い風を受けて同社は2020年第1四半期の決算において売上高が169%も上昇し、株価も“爆上げ”中だ。
「Zoom」の大躍進する中、GoogleもWeb会議システム「Google Meet」を5月初旬から全てのユーザーに解放した。従来は、G Suiteのユーザーだけが利用できたのだが、GoogleアカウントさえあればOKになったのだ。また、Microsoftの「Microsoft Teams」も以前は有料版のユーザーしか利用できなかったのだが、6月2日から無料版のユーザーでも会議を作成できるようになった。
5月にMM総研が発表した「SaaS・コラボレーションツール利用動向調査の結果」によると、現在利用中もしくは利用検討中のWeb会議システムのシェアは「Zoom」が35%でトップだった。2位以下は「Skype」(18%)、「Microsoft Teams」(同)と続く。トップを走るZoomは3月にセキュリティ関連の問題が取り上げられたが、これも短期間でリカバリーするなど、旺盛な投資も行っており、市場をリードし続けているようだ。
Zoomがこれほどまで人気を集めているのは、多くの機能が無料でも使える上、簡単につながるからだといえる。無料で最大100人までのWeb会議を主催できるのだから、取りあえず、と使い始めた企業も多いのではないだろうか。
無料でWeb会議ができるのだから、使わない手はないと活用するのはいいのだが、当然ながら有料版に比べると機能が制限されている。1円でもコストを抑えようとして、使いにくい状態で運用すると、業務効率がダウンしてしまうだろう。
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