どうする?フリーアドレス 成功のための「5箇条」と、抵抗勢力の乗り越え方:成功するフリーアドレス・失敗するフリーアドレス(5/5 ページ)
コロナを機に普及した在宅勤務だが、緊急事態宣言が解除されてからオフィス出社へと戻す企業も相次ぐ。しかし、今後は在宅勤務だけではなくテレワークを実施していくことが、企業にとって生き残りの術であることは明らかだ。そこで、今回はテレワークの実施に必要不可欠ともいえる「フリーアドレス」のポイントを解説する。
「トップの強い意思」も必要
そして最後に、成功するための重要なポイントは「経営トップの強い意思」です。社内の大きな改革には、必ず抵抗が起こります。長きにわたり根付いてきた社内文化の改革は簡単ではないので、経営課題として必ず実現するという強い意志が必要です。
既存のオフィスの概念を変えることで、社員の通勤時間の軽減や働き方の自由度が上がり、フリーアドレスで新しいコミュニケーションスタイルに慣れていくことで、社員の満足度は上がっていくはずです。これまで採用できなかった新たな人材も採用できるかもしれません。日本生産性本部が7月に出した「第2回働く人の意識に関する調査」では、コロナ禍終息後もテレワークを行いたいかという質問に対し、75%以上の人がテレワークを続けたいとも答えています。
幸いにも、緊急事態宣言の期間中に多くの社員が在宅勤務を経験し、環境に少しずつ慣れてきています。今が組織のコミュニケーションスタイルを改革するタイミングなのではないでしょうか。アフターコロナでは、オフィスに出社するのか在宅勤務なのかという二者択一ではなく、さまざまな環境での仕事のスタイルに変容していく可能性があります。今後の環境変化に備え、オフィス以外でも仕事ができる環境を整えるために、まずは一歩ずつ、社内のコミュケーションスタイルを変えていくためにフリーアドレス化にチャレンジしてみてはどうでしょうか。
著者プロフィール・高橋 実(たかはし みのる)
組織・人事クリエイティブディレクター/マイクロ人事部長
株式会社モザイクワーク 取締役
株式会社ティーブリッジェズカンパニー 代表取締役
法政大学 兼任講師ほか、複数企業の人事責任者として従事。
慶應義塾大学卒業後、株式会社ジェーシービーでインターネット黎明期の新規事業立ち上げに従事、その後NTT、トヨタのクレジットカード事業立ち上げに参画。その後人事に転身し、トヨタファイナンス株式会社、創業100年企業、株式会社HDE(現HENNGE株式会社)で人事部長を歴任したのち、「人事の複業」として複数企業の人事責任者としてハンズオンで企業の組織改革を手掛けている。
新卒、中途、アルバイト採用変革、外国人採用、人事制度改革、女性人材活用、組織改革プランの企画・実行、HR Tech導入、労務実務改革、組織健康戦略、戦略総務(BCP/リスクマネジメント/オフィスファシリティマネジメント)など、企業の中に入ってハンズオンで行っている。セミナー登壇・メディア出演多数。
「高橋実@マイクロ人事部長」としてnoteでも情報発信を行っている
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