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タピオカ店が昨対比2倍増、4月以降は？（2/2 ページ）
「タピオカ」専業とその関連事業を営む企業数は2020年8月末で125社で、19年8月の60社から倍増している。新型コロナウイルスの影響で4月からの企業数はどんな影響があったのか。「タピオカブームは不況の前兆」か？
コロナ禍でも根強い需要
タピオカ関連企業の増加ペースは鈍化した一方、デリバリーやテークアウトとの相性がよく、コロナ禍でも引き続き根強い需要を維持している。名古屋市内でタピオカドリンク店を展開する企業の担当者は、「コロナの影響による休校で学生客は減少したが、サラリーマンなど男性を含む幅広い年齢層の方が買いにくる」と、タピオカ人気の定着を感じている。
その感触を裏付けるように、2020年1-7月の「タピオカ」と「タピオカ代用物」の輸入量は、ブーム以前の18年同期と比べて、3倍の約3900トンまで増加している（財務省「貿易統計」調査）。
また、SNSでは「タピオカブームは不況の前兆」だと一時期話題になったが、結果的に今回の第3次ブーム後にコロナショックが到来することになった。新しい生活様式のなかで、タピオカ関連企業はどのようにタピオカを定着させていくのか、力が試されるタイミングが来ている。
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