ログバーが、音声翻訳デバイス「ili」を企業向けに貸し出すサービス「ili For Guest」を発表。指輪型デバイス「Ring」の反省を生かしたという。
濱口翔太郎，ITmedia
検索
2017年1月31日の記事
So-netのMVNO「nuroモバイル」が、データ使用量に上限を設けず必要時のみ通信速度を高速化するプランなどを発表。
濱口翔太郎，ITmedia
スマホ版「どうぶつの森」は「2017年度中」に延期。
ITmedia
富士通がニフティの個人向け事業を家電量販のノジマに譲渡すると発表。
ITmedia
コナミが16年度業績を上方修正。新作スマホゲーム「遊戯王 デュエルリンクス」などが好調。
ITmedia
ホンダは、米ゼネラル・モーターズ（GM）と、燃料電池システムを生産する合弁会社を設立。
ITmedia
ハウステンボスはロボット関連会社「hapi-robo st」（ハピロボ）の事業を今年から本格的に展開する。「最終的には数兆円規模のビジネスに育てる」（ハピロボ・澤田秀雄会長）という。
ITmedia
起業家の42.1％が月商30万円未満――日本政策金融公庫調べ。
ITmedia
消費者庁が三菱自動車に課徴金4億8000万円を納付させる方針を固めたという報道があった。2016年4月に発覚した燃費データ不正問題が、景品表示法違反にあたると判断したというが、筆者の窪田氏はあることが気になったという。それは……。
窪田順生，ITmedia
1987年4月の国鉄分割民営化からまもなく30年。JR東海の柘植康英社長は「『次の30年』に向け準備してきた多くの施策が本格稼働する年だ」と、さらなる飛躍への意気込みを示す。
産経新聞
“夢の新薬”といわれる半面、患者1人当たり年間3500万円相当という高額が問題となっていたがん治療薬「オプジーボ」の価格が、2月1日に50％引き下げられる。
産経新聞
2017年1月30日の記事
大和ハウス工業が、経産省が推奨する「プレミアムフライデー」の導入を発表した。該当日の終業時間を午前中のみとし、働き方改革につなげるという。
ITmedia
ドローンのビジネス活用はどの程度広がっているのか？――MM総研が予測を発表。
ITmedia
ナムコ創業者の中村雅哉氏が1月22日、死去した。
ITmedia
ラジオ局が制作した番組などをネットを通じて好きな時に聴ける「ラジオクラウド」がスタートし、TBSラジオなど11局が参加。
ITmedia
ヤンマーが大阪の本社ビルにある社員食堂を週末のランチタイム限定で一般開放する。
ITmedia
30〜50代の“ミドル世代”が転職を考えた理由は？――エン・ジャパン調べ。
ITmedia
高齢者の定義を現状の「65歳以上」から引き上げようという提案に注目が集まっている。定義の見直しは、高齢者を取り巻く年金制度や労働環境にどのような影響があるのだろうか。
産経新聞
日本初の新元素「ニホニウム」を発見した理化学研究所のチームが、次の新元素に挑む実験を近く開始する。ロシア側との国際競争に再び勝利できるか注目されそうだ。
産経新聞
米国大統領に就任直後のトランプ氏が対日貿易についての批判発言をした。「米国の自動車メーカーは日本で販売が増加しないのに、日本の自動車メーカーは米国に何十万台も輸出している」と言うのだ。トランプ政権による新たな日米貿易摩擦について検証してみたい。
池田直渡，ITmedia
2017年1月27日の記事
NTTドコモが2016年4〜12月期の決算を発表。売上高、営業益ともに伸びを見せた。「dマーケット」「dカード」など、スマートライフ事業の好調が増益の要因となった。
濱口翔太郎，ITmedia
日本たばこ産業は、旧3級品の国産6銘柄を、4月1日から1箱（20本入り）30円値上げする。
ITmedia
東京都心のタクシー初乗り運賃が410円に改定される。1月30日の変更を前に、業界団体トップが狙いと期待を語った。
加納由希絵，ITmedia
2016年10月末時点での外国人労働者の数は、前年比19％増の108万3769人――厚生労働省が発表。
ITmedia
東京メトロの「銀座線01系」が3月10日で営業運転を終了する。
ITmedia
ブックオフが16年3月期業績見通しを下方修正。2期連続の営業赤字に。
ITmedia
東芝がメモリ事業の分社化を正式発表。
ITmedia
「プレミアムフライデー」の導入予定がない企業は55％――DeNAトラベル調べ。
ITmedia
成田空港が、訪日外国人向けのアプリサービスを充実させる。会員向けにSIMカードを無償提供するほか、タクシーの配車やツアーの予約も可能にする。
ITmedia
任天堂初の本格的なスマートフォン向けゲームアプリ「スーパーマリオラン」。2016年12月の配信からダウンロード数は順調に伸びているものの、ゲームの内容や課金方法については評価が分かれている。
産経新聞
L.L.Beanといえば？ このように聞かれて「トートバッグ」と答える人が多いかもしれない。数年前、日本でトートバッグが流行したわけだが、最近、L.L.Beanが米国で再ブレイクしている。なぜかというと……。
藤井薫，ITmedia
2016年に開催された鉄道旅行商品を表彰する「鉄旅オブザイヤー2016」の表彰式が行われた。今年はDC賞、ベストアマチュア賞も創設されて盛り上がった。受賞を逃した作品にも素晴らしい企画があった。審査は楽しく、そして悩ましいところもある。
杉山淳一，ITmedia
清水建設、日本IBM、三井不動産が、2月から合同で実証実験を開始する。「Watson」の対話技術を活用して利用者のニーズを把握し、目的地を設定。音声ナビゲーションによって案内する。視覚障害者や訪日外国人への対応を見込んでいる。
濱口翔太郎，ITmedia
度重なる納入延期は、海外の航空会社からの受注キャンセルを招くおそれをもたらす。日本企業が主要部品の製造まで手掛けるプロジェクトへの期待は大きいだけに、もう失敗は許されない。
産経新聞
「プロ棋士対コンピュータ」は、見せ物にすぎない。「規制が遅かった」も、部外者による結果論である。
川口雅裕，INSIGHT NOW!
2017年1月26日の記事
2016年に成田空港の国際線を利用した外国人旅客数が、初めて日本人を上回った。
ITmedia
サイバーエージェントが2017年9月期第1四半期（16年10〜12月）の連結決算を発表。売上高は865億円と過去最高だったが、営業利益は63億円と51.1％減だった。「AbemaTV」への投資がかさみ、ゲーム事業の苦戦も響いた。
ITmedia
アウディがコンパクトカー「A3」をマイナーチェンジ。
ITmedia
東名高速・富士川SAに大観覧車「Fuji Sky View」が2月23日に開業する。
ITmedia
テルモが、社員のがん治療と仕事の両立を支援する社内制度を導入。休暇や勤務形態を充実させた。
ITmedia
マツダは、新型「ロードスターRF」の受注台数が発売1カ月で2385台に達したと発表。
ITmedia
「モーレツ」社風から一転、働き方改革に取り組む日本電産。1月24日に発表した2017年3月期第3四半期の決算は、減収なるも大幅増益で、営業利益は過去最高だった。業績を引き上げる改革とは？
ITmedia
米国の大統領に就任したドナルド・トランプは、どのくらいの報酬を手にするのか。仕事の対価として年間40万ドルの給料が支払われることになっているが、トランプは「年収1ドルだけ受け取る」と公言している。米国では「年収1ドル」の政治家は多く……。
山田敏弘，ITmedia
居酒屋市場が伸び悩む中、首都圏を中心に店舗数を伸ばし続けている海鮮居酒屋「磯丸水産」。多くの飲食店が深夜営業を取りやめる中、磯丸水産は24時間営業で成功している。その理由とは。
長浜淳之介，ITmedia
最近、ネット上でローディー（ロードバイク乗り）の間で話題になっている事件がある。通称「ロードバイク盗難バラバラ事件」だ。どういう事件かというと……。
甲斐寿憲，ITmedia
米原子力発電事業で巨額損失を計上する東芝が解体的な出直しを迫られている。虎の子の半導体事業の分社に加え、それとは別に上場子会社の売却などの検討にも入っている。
産経新聞
NTTドコモのシニア向けと個人向けの新たな割引プランは、2月からの総務省の携帯販売新指針で予想されるガラケー顧客争奪戦に備えるものだ。ガラケーからスマホへの乗り換えをめぐって新たなサービス競争が始まりそうだ。
産経新聞
2017年1月25日の記事
2016年の冬のボーナス、どのくらいもらいましたか？ 25歳、30歳、35歳の転職意向のある正社員に聞いたところ……。マイナビ調べ。
ITmedia
LINEが2016年12月期通期の決算（IFRS）を発表。売上高が前期比16.9％増の1407億円、営業利益は前期比で約10倍の198億9700万円と大幅な増収増益。通期で最終黒字に転換した。
ITmedia
映画・映像業界は好調に推移している一方で、制作会社の倒産が増えている。その理由は？――帝国データバンク調べ。
ITmedia
トヨタ自動車は、米インディアナ州の工場に約6億ドルを投資し、新たに400人を雇用すると発表。
ITmedia
NTTコミュニケーションズが、AIを活用した翻訳サービスを発表した。文例データを学習し、自然な翻訳につなげるという。
ITmedia
三菱自動車は、3月のジュネーブ国際モーターショーで、新型スポーツタイプ多目的車（SUV）を世界初公開。
ITmedia
2013年に創業したフランスのベンチャー企業Wistikiが、IoT技術を活用した忘れ物防止用タグ「Wistiki by Starck」を発売する。スマホやタブレットとBluetoothでつながり、忘れ物を防止するアラートなどを発信する。
濱口翔太郎，ITmedia
鉄道の時刻表を調べる際、スマホで検索している人が多いだろうが、実は紙の時刻表をじっくり見ると、興味深い情報がたくさんある。例えば、実際に走っていない特急が走っていることも。どういうことか。『JTB時刻表』の大内編集長に、謎ダイヤの真相を聞いた。
土肥義則，ITmedia
MMD研究所が、MVNO市場の調査レポートを発表。2016年の“格安スマホ”のユーザーは、全体の約1割だった。17年にMVNOがさらなる発展を遂げるには、サービスの独自性が求められるという。総務省のガイドライン改定も追い風になりそうだ。
濱口翔太郎，ITmedia
ロッテが1995年から販売するチョコレート商品「紗々」が再び売り上げを伸ばしている。ロングセラーゆえんの消費者離れや競合商品の台頭などによって一時期は右肩下がりに。そこからどのように回復したのだろうか。
伏見学，ITmedia
政府は、東京オリンピックに向けて飲食店の全面禁煙（喫煙室の設置は可）を目指すなど、諸外国（先進国）並みの受動喫煙対策を実施しようとしている。飲食店などからは反対意見が相次いでいるが、今回のタイミングを逃してしまうと、本格的な受動喫煙対策の導入は困難とも言われている。国会審議の行方に目が離せない。
加谷珪一，ITmedia
消費者の健康志向の高まりや、訪日外国人客の購入で健康食品市場規模が拡大している。武田薬品工業が満を持して投入したのは、バイオベンチャーのユーグレナと共同開発した健康補助食品「緑の習慣」だ。
産経新聞
ピンクのクマがメールを運んでくれる楽しさで人気となった電子メールソフト「ポストペット」がVRに“進出”する。生みの親でアーティストの八谷和彦氏が所属するペットワークスが開発に乗り出した。
SankeiBiz
2017年1月24日の記事
富士経済が2016年の清涼飲料市場を発表。最需要期となる夏場に猛暑が続き、需要が上向いたことで、5兆1155億円（前年比1.6％増）になる見込み。コーヒー飲料、茶系飲料、ミネラルウオーター類が好調。
ITmedia
世界のロボティクス関連市場は2020年に2倍以上に拡大――IDC Japanが予測を発表。
ITmedia
江崎グリコはカプリコシリーズ（チェコレート菓子）の新商品「ジャイアントカプリコ 生ハムメロン風」をクレーンゲーム（1回100円）の景品として展開する。その狙いとは？
ITmedia
社員と元社員の「口コミ」から働きがいのある企業をランキング化する「働きがいのある企業ランキング」結果が発表。外資系企業が目立つ一方、リクルートグループや総合商社もランクインした――Vorkers調べ。
ITmedia
ブームが続く「水素水」について、国民生活センターが実施した調査が話題を呼んでいる。
産経新聞
大相撲初場所で初優勝した大関稀勢の里の横綱昇進が決まった。19年ぶりの日本出身横綱が誕生することになるが、この決定に疑問を感じた人も多いのでは。これまでの成績を考えれば「大甘昇進」とも言え……。
臼北信行，ITmedia
トランプ新大統領が「アメリカ第一主義」を掲げ、アメリカの国益を最優先にする姿勢を示している。「日本も『日本第一主義でいこう』」といった声が出ているが、筆者の窪田氏は「日本はとっくの昔から『自国第一主義』を進めている」という。どういう意味かというと……。
窪田順生，ITmedia
徐々にでも労働時間が減っていくのは、今の生活というより、むしろ先々に必ず迎える高齢期を見据えると、非常に良いことである。
川口雅裕，INSIGHT NOW!
ガス小売りが全面自由化されるのを前に、大阪ガスと新規参入事業者である関西電力のつばぜり合いが激しさを増してきた。すでに全面自由化されている電力小売りと事実上一体の事業となるだけに、どちらにとっても負けられない戦いだ。
産経新聞
2017年1月23日の記事
富士重工業は、3月7日に開幕するジュネーブ国際モーターショーで、新型「XV」を世界初公開すると発表。国内モデルは3月9日に先行予約受け付けを始める。
ITmedia
JR東海30周年記念TOICAは、最終的に希望者全員に販売する方針だ。
ITmedia
2016年度の健康食品市場規模は、メーカー出荷金額ベースで7500億円（前年度比0.9％増）。2015年4月開始の「機能性表示食品制度」によって健康食品が拡大し、市場が底上げされた――矢野経済研究所調べ。
ITmedia
「オートモーティブワールド2017」（1月18〜20日、東京ビッグサイト）では、クルマをより便利にする技術だけでなく、先進化に伴うリスクを軽減する技術の展示も。ミラーレス車や「つながるクルマ」をより安全に使う技術が提案されていた。
加納由希絵，ITmedia
日本空港ビルデングとハウステンボスがサービスロボットの活用事例について語った。
ITmedia
トヨタ自動車の5年連続グループ世界販売台数年間首位の達成が絶望的となった。ドイツ自動車大手フォルクスワーゲンの2016年のグループの世界販売台数は1031万2400台だったのに対し、トヨタの見通しは1009万台で約20万台の大差を付けられての敗北となる。
産経新聞
国内有数の世界遺産を抱えながら、ホテルや旅館の客室数が全国最下位の奈良県に、8年越しの“悲願”がかなった。日本初進出となる外資系高級ホテル「JWマリオットホテル奈良」が平成32（2020）年春、奈良市内に開業することが決まった。
産経新聞
トヨタは大きく変わりつつある。2015年に打ち出した「TNGA（Toyota New Global Architecture）」の第1弾プリウス、そして今回、第2弾のC-HRに乗って、トヨタが掲げる「もっといいクルマづくり」が推進されていることを体感したのだ。
池田直渡，ITmedia
2017年1月21日の記事
米SpaceXの打ち上げサービス再開など、年明けから宇宙関連のビッグニュースが続いている。今回はますます勢いが増す宇宙ビジネス業界の2017年を展望したい。
石田真康（A.T. カーニー），ITmedia
2017年1月20日の記事
眼鏡チェーンのJINSが、商品の価格体系を3プライス制に変更する。商品のコンセプトの明確化が狙いだという。
ITmedia
山口県周南市が愛称を「しゅうニャン市」に。市のPR活動などに活用していく。
ITmedia
「ウチの会社、残業が多くて生産性が低い……」そんな悩みを抱えるビジネスパーソンは多い――人材サービスのビズリーチ調べ。
ITmedia
日本百貨店協会が発表した2016月の全国百貨店売上高は、前年比2.9％減だった。
ITmedia
豊橋技術科学大学は医療・介護支援ロボット「Lucia」（ルチア）を披露した。介護施設や病院での夜間巡回や、歩行訓練（リハビリ）を支援する。
ITmedia
勤務先として、いま最も人材を引き付ける魅力のある日本企業は？――人材サービス会社大手のランスタッドがトップ20を発表。資生堂、ニコン、村田製作所が初めてノミネートされた。
ITmedia
セブン-イレブンがコーヒーマシンを刷新する。新メニューも用意し、年間10億杯の販売を目指す。
ITmedia
アイスクリームのサーティワンが業績見通しを上方修正。
ITmedia
パナソニックがIoTを活用した「食」のサービス事業に参入する。第一弾として、ネットにつながる「スマートコーヒー焙煎器」を用いた新サービス「The Roast」を開始する。
ITmedia
シカゴ・カブスからFAとなっていた川崎宗則内野手が、再びカブスとマイナー契約を結んだ。古巣のソフトバンクホークスから好待遇を提示されていたのに、なぜ川崎はイバラの道を選んだのか。
臼北信行，ITmedia
JR北海道が開発し、トヨタ自動車までを巻き込んだ「DMV（デュアル・モード・ビークル）」が徳島県で実用化されそうだ。わずか8.5キロメートルの第三セクター鉄道を大改造する起死回生策。目指すは約38キロメートル離れた室戸岬だ。
杉山淳一，ITmedia
トヨタ自動車は18日、水素で走る燃料電池車の普及を目指す新団体をホンダ、独ダイムラーなど世界の自動車メーカーや、欧州エネルギー大手などと共同で設立したと発表した。
SankeiBiz
JR東海が、平成30年3月に東海道新幹線の乗務体制を大幅に見直すと発表した。「のぞみ」「ひかり」「こだま」の各列車で、出発から終点まで通しで乗り組む車掌を3人体制から2人体制に減らすのが主な内容だ。
産経新聞
2017年1月19日の記事
格安スマホを手掛けるMVNOのmineoが、シェア拡大に向けた新施策を発表した。新規顧客を対象とした月額料金の割引やスマホ初心者の訪問サポートに加え、コミュニティサイトの活性化を図るという。
濱口翔太郎，ITmedia
NECプラットフォームズは「ロボデックス」でサービスロボット「PaPeRo i」（以下、パペロ）を披露した。受付対応や見守りサービスでの需要が高いという。
ITmedia
大阪・通天閣の広告がリニューアルされ、大時計はアナログ式からLEDビジョンになる。
ITmedia
AnyPayは1月19日、個人間で“現金いらず”に割り勘ができるスマートフォンアプリ「paymo（ペイモ）」をリリース。ニュースアプリ「グノシー」運営会社の元経営者は、普及が進んでいない領域でシェアを獲得できるか？
青柳美帆子，ITmedia
トヨタの新型SUV「C-HR」が発売1カ月で4万8000台を受注。
ITmedia
ジェイアイエヌは、社員の集中力を可視化して労働生産性の向上をサポートする企業向けサービスを始める。
ITmedia
1月18日に開幕した「第3回 ウェアラブルEXPO」では、伸縮性のあるセンサーや電気を発する繊維を活用した「衣類型ウェアラブル端末」が多数登場。昨年から人気の眼鏡型ウェアラブル端末は、BtoB領域を対象とした製品が進歩していた。
濱口翔太郎，ITmedia
「ボトックス」と聞くと、多くの人はアンチエイジングを目的に俳優などが打っている「ボトックス注射」を思い出すだろう。ただ、やりすぎて顔の表情が不自然になることも。そんなネガティブなイメージもあるが、期待されていることもある。例えば……。
山田敏弘，ITmedia
関西で始まった「クールジャパン」の海外売り込みプロジェクトが、広がりをみせている。近畿経済産業局がフランス・パリで日本製品を扱う卸売会社と連携し、個性的な商品を紹介する取り組みだ。
産経新聞
大阪市のテーマパーク「USJ」を運営するユー・エス・ジェイの森岡毅氏執行役員が、今月末に会社を去る。「関西に人が集まれば、日本が元気になる」。5年ほど前に取材で語っていた言葉が今も記憶に残る。
産経新聞
2017年1月18日の記事
ワインメーカーのメルシャンが2017年の事業戦略を発表。チリワインを中心に売り上げ好調な輸入ワインに引き続き注力する。新ブランド商品も発売する。
伏見学，ITmedia
1月18日に開幕した「オートモーティブワールド2017」で、トヨタ自動車と日産自動車の技術担当役員が自動運転などの技術開発の取り組みについて語った。
加納由希絵，ITmedia
アマゾンジャパンは1月18日、スタートアップ支援のプログラム「Amazon Launchpad」を日本でもスタート。既に世界8カ国で展開され、1200社4000点以上の製品を取り扱っているプラットフォームに、日本のスタートアップも参加できるように。
青柳美帆子，ITmedia
あなたが注目している会社はどこですか？ 従業員10人以上の企業経営者に聞いたところ……。
ITmedia
不調が続く出版業界の中で、唯一成長している電子出版市場。出版社が電子に注力する価値はありそうに見えるが、実際は業界内の電子への期待はまだまだ薄い。「売れない紙を大事にして、売れ始めている電子を軽視する」のはどうしてなのだろうか。
青柳美帆子，ITmedia
ホッチキスメーカーの「マックス」をご存じだろうか。「毎日のように使っているけれど、メーカー名なんていちいち確認しないよ」という人がいるかもしれないが、この会社……とじて、とじて、とじまくって売り上げを伸ばしてきたのだ。どいうことかというと……。
土肥義則，ITmedia
セブン＆アイグループの新経営体制が固まった。新体制は比較的高齢で、カリスマに長く依存した弊害から世代交代が難しくなっている内情もにじむ。
SankeiBiz
時間や距離を飛び越え異空間に飛び込んだかのような体験ができる仮想現実（VR）技術。京都文化を世界に発信するために活用しようというベンチャー企業が登場した。
産経新聞
2017年1月17日の記事
トヨタ自動車は、アラブ首長国連邦（UAE）で、燃料電池車（FCV）の実証実験を5月に開始する。現地で参加する水素利用の共同研究の一環。
ITmedia
サイボウズが、同社での業務を「副業」として取り組む人を募集する。
ITmedia
電通が、2016年9月下旬に明らかにしたデジタル広告不正問題についての精査結果を発表。実際に不適切業務があった件数や金額、不適切業務の様態、改善策などについて報告した。
ITmedia
みずほ銀行は八重洲口支店に、「Pepper」「NAO」「Sota」の3体のロボットを設置する。各ロボットは連携し、資産運用に関する顧客の相談に対応する。
ITmedia
上野のパンダに発情の兆候が見られると報じられると、ある企業の株価が急騰した。
ITmedia
「現在、そして今後も副業・兼業を認めない」と回答した中小企業は43％――東京商工会議所調べ。
ITmedia
インテリジェンスによると、中途採用求人数は25カ月にわたって伸び続け、2016年12月の求人数は過去最多となった。17年も転職市場は活発化を続けると予測する。
ITmedia
TOKYO MXの『ニュース女子』が沖縄・高江のヘリパッド移設問題を取り上げ、「反対派は弁当付きで、日当が支払われている」と報じた。日当は「2万円」というが、本当にそれほどの金額が支払われていたのだろうか。筆者の窪田氏が注目したことは……。
窪田順生，ITmedia
大手キャリアが、若年層の取り込みに注力している。年明け以降、KDDIが「auの学割天国」を、ソフトバンクが「学割モンスター」を相次いで発表。料金プランの内容はほぼ同じだが、追加の特典を充実させて差別化を図るという。
濱口翔太郎，ITmedia
金融業界、プロ野球界、人材業界――と、さまざまな領域で活動をしてきた異色の経歴の持つ起業家、南壮一郎氏――。会員制転職サイトを運営するビズリーチを立ち上げるまでにどんな苦労があったのか。創業秘話と今後の展望を聞いた。
鈴木亮平，ITmedia
企業を渡り歩きトップを務める“プロ経営者”の退陣が平成28年も相次いだ。なぜ日本ではプロ経営者が根付かないのか。ヘッドハンティングを主力業務とする「ヘッドハンター」のサーチファーム・ジャパンの武元康明会長と読み解く。
産経新聞
怪獣「ゴジラ」とゆかりの深い伊豆大島で、町の「シン・ゴジラ」像設置計画に一部の町民から反発が出ていた問題は、三辻利弘町長が平成28年12月27日、計画断念を表明した。
産経新聞
2017年1月16日の記事
カスタムカーの祭典「東京オートサロン2017」（1月13〜15日）を写真で振り返る。
加納由希絵，ITmedia
2016年の福祉・介護事業の倒産件数は108件で、過去最多だった2015年（76件）を上回る結果に――東京商工リサーチ調べ。
ITmedia
RIZAPグループが衣料小売りのジーンズメイトを連結子会社化する。
ITmedia
海外プレイヤーが参入するなど、競争が激化する日本の動画配信サービス市場。そうした中でフジテレビが運営する「FOD」が好調だ。その理由とは……。
伏見学，ITmedia
2016年に発売30周年を迎えたキリン「午後の紅茶」。節目の年に、初の年間5000万ケースの販売を達成した。その飛躍を支えたマーケティング施策とは……。
加納由希絵，ITmedia
東京都品川区にあるJR貨物の運転士を養成する中央研修センターには、機関車のシミュレーターが設置されている。貨物列車の「電車でGO！！」をやってみた。
産経新聞
経済産業省と経団連、業界団体などは、毎月末の金曜日に早めの退社を促し、個人消費を喚起する取り組み「プレミアムフライデー」を2月24日から実施する。停滞する個人消費の拡大とライフスタイルの変革を目指す。
産経新聞
クルマの事故原因として本当にそれで片付けてしまって良いのだろうかというニュース報道が溢れている。事故の原因を責任問題として処理するのではなく、科学的な原因究明に早く進めるべきではないだろうか。
池田直渡，ITmedia
2017年1月13日の記事
東京商工リサーチが上場企業の希望・早期退職者の募集状況調査結果を発表。2016年に希望・早期退職者を募集した企業は前年の半数程度の18社だった。17年は業績の良しあしを問わず、戦略的な人員削減が進む可能性があるという。
ITmedia
矢野経済研究所が国内時計市場調査結果を発表。2015年の時計市場規模は前年比16.9％増の9556億円だった。ウォッチ（腕時計）・クロック（置時計・掛時計・目覚まし時計）ともに前年より成長した。
ITmedia
2016年の東宝の年間興行収入が過去最高の約854億円に。「君の名は。」や「シン・ゴジラ」が大ヒットした。
ITmedia
JTBが調査結果を発表。訪日外国人旅行者が増加し過去最多となる一方、海外旅行のコスト増などが原因で日本人の旅行者数は昨年から変動が少ないと予測する。
ITmedia
2016年、飲食店で最も人手不足だった職種は？――飲食店専門の求人情報サイト「求人＠飲食店.COM」（シンクロ・フード運営）調べ。
ITmedia
「Nintendo Switch」の発売日と価格が発表されたものの、任天堂株価は急落。
ITmedia
今年、ビジネスパーソンが力を入れたいことは？――VSN調べ。
ITmedia
巨人にとって、残念な話が舞い込んできた。OBの松井秀喜氏が今春の宮崎キャンプ訪問を見送ることになったのだ。2014年以来、3年連続で古巣のキャンプを訪れていたのに、なぜ今年は不参加なのか。理由を調べていくと……。
臼北信行，ITmedia
東日本大震災で市街の大半が消失し、復興の過程にある宮城県女川町。石巻線の全線復旧から1年10カ月、駅前商業施設「シーパルピア女川」のオープンから1年が過ぎた。新しい町に人々が列車で訪れる様子を見て、鉄道がある町の活気を感じた。
杉山淳一，ITmedia
転職時に不可欠な履歴書ですが、ある程度年齢のいった人の履歴書に「履歴」がきちんと書かれていないことは少なくありません。
増沢隆太，INSIGHT NOW!
ITを活用した先進的な金融サービス「フィンテック」が国内でも広がってきた。大手銀行や保険会社は、ビッグデータの活用や人工知能（AI）の活用に取り組んだり、ベンチャー企業との協業で新たな金融サービス提供に乗り出している。
産経新聞
2017年1月12日の記事
キリンビールは2017年、クラフトビールの取り組みを強化する。多品種のクラフトビールを手軽に提供できる仕掛けを飲食店に提案。クラフトビールを選んで楽しめる場を提供する。
加納由希絵，ITmedia
ファーストリテイリングの2017年8月期第1四半期（16年9月1日〜11月30日）連結決算は、売上高5288億円（前年同期比1.6％増）、営業利益885億円（16.7％増）と増収増益。ユニクロ事業の営業利益は国内外ともに計画を上回ったが、姉妹ブランドのジーユーが伸び悩んだ。
ITmedia
紳士服事業のはるやまホールディングスが、残業時間ゼロの社員に手当を支給する「No残業手当制度」を始める。
ITmedia
固定価格買い取り制度が制定されて以降、拡大が期待されていた太陽光関連市場が急速に縮小している。16年は、倒産企業数と負債額が過去最多となった。その理由は何なのか――東京商工リサーチ調べ。
ITmedia
日本マクドナルドは「プレミアムローストコーヒー」をリニューアルした。価格は据え置きでSサイズ100円。
伏見学，ITmedia
富士通が、IoT技術によって労働者の健康を管理するサービスを発表した。センサーデバイスを通じて心拍数などのデータを取得・分析し、危険な状況にある作業者を判定する仕組みだ。
ITmedia
トヨタが新型ヴィッツを発売。初のハイブリッド車が設定された。
ITmedia
マルコメがアイドルグループ「モーニング娘。'17」とコラボした新商品「モーニングみそ汁」を発表した。みそ需要が減る中、老舗みそメーカーはどのような戦略を立てているのだろうか。
青柳美帆子，ITmedia
ボーナスを支給することによって、ビジネスパーソンの「やる気」はアップするのだろうか。これまでボーナスとモチベーションの関係についての調査はあまりなかったが、行動経済学の第一人者がある実験を行った。その結果……。
山田敏弘，ITmedia
副業――。いかにも20〜30代半ばくらいの意識高い系の若者がやりそうなイメージがあるかもしれないが、個人的には悩める40男こそ副業に取り組むべきだと考えている。
常見陽平，ITmedia
国内の大手メーカーやベンチャー企業が開発した最新ロボットの実証実験が羽田空港国内線第2旅客ターミナルで開かれている。人口減少による人手不足対策の切り札として、実験結果を踏まえ、2020年東京五輪・パラリンピックに向けて実用化を目指す。
SankeiBiz
従来型の携帯電話が地味に進化している。通信大手3社が新料金プランをそろって発表したほか、メーカーも基本性能の底上げや使い勝手の向上など“変わらない”良さに磨きをかけている。
産経新聞
2017年1月11日の記事
サッポロが、2017年の事業計画を発表した。昨年に続いて「エビス」「黒ラベル」などに注力するほか、ワイン事業の拡大も目指すという。
ITmedia
国交省が、東京五輪に向けた特別仕様のナンバープレートのデザインを募集している。選ばれたデザインを反映したものを今年10月から交付する。
ITmedia
2016年の国内新車販売台数はトヨタ「プリウス」が4年ぶりの首位。
ITmedia
家電ベンチャー「UPQ」が発売したバイクが、よく売れている。折り畳むことができる電動の原付バイクは、なぜ消費者に支持されたのか。同社の中澤CEOに、その理由を聞いたところ……。
土肥義則，ITmedia
2015年4月に日本再上陸したメキシカンファストフード店「タコベル」。その1号店である渋谷道玄坂店は連日のように大行列が続いていた。あの熱狂から1年9カ月が過ぎた――。
伏見学，ITmedia
人工知能（AI）と言えば、自動運転や医療への応用で脚光を浴びているが、もちろんECや物販などのビジネスにも応用できる。その領域で今、注目を集めているのがチャットボットだ。米国の動きを見ても、チャットボットが消費者向けビジネスの主要チャンネルの1つになることはまず間違いないだろう。実は日本でも、その動きが加速し始めている。
湯川鶴章，ITmedia
コンビニエンスストア各社が、鉄道会社との提携による「駅ナカ」での店舗網拡大に力を入れている。大阪ではセブン-イレブン・ジャパンとローソンがそれぞれ“一等地”を確保した。
産経新聞
2017年、月末の金曜日に仕事を早く終えて消費を喚起しようという活動「プレミアムフライデー」が、2月24日金曜日に初めて開催される。消費を盛り上げようと百貨店などがイベントを計画しているが、本当に成功するのか。
SankeiBiz
2017年1月10日の記事
今年3月25日から、有料座席指定列車「S-TRAIN」の運行が始まる。西武鉄道、東京メトロ、東急電鉄、横浜高速鉄道の提携によって実現し、平日は所沢〜豊洲間、休日は西武秩父〜元町・中華街間を運行する。
ITmedia
2016〜20年の国内IT市場は地域別にどのように成長するのか？――IDC Japanが発表。
ITmedia
ソニーが、音楽イベントの来場者だけにライブ映像などの限定コンテンツの購入権を付与する新サービス「PROJECT REVIEWN」を開始する。
ITmedia
ホンダは、北米向けミニバンの新型「オデッセイ」を北米国際自動車ショーで初披露した。
ITmedia
トヨタ自動車の豊田章男社長は、5年間で100億ドル（約1兆1600億円）を米国に投資すると表明。
ITmedia
ユニクロのオンラインストアで購入した商品が、今春からセブン-イレブンに加えてファミリーマートとローソンでも受け取り可能になる。3社が発表した。
ITmedia
米国のトランプ次期大統領が、トヨタ自動車にかみついた。Twitterでトヨタのメキシコ工場建設を批判したわけだが、トヨタはこの「危機」を回避できるのか。残念ながら、トヨタには不安要素がひとつある。それは……。
窪田順生，ITmedia
街中で気軽に借りて利用後に料金を支払って返却する自転車のシェア事業に、携帯電話大手が相次いで参入している。
産経新聞
留学生に法定制限時間を超える就労をさせたとして群馬、栃木県警合同捜査本部は平成28年11月、入管難民法違反の疑いで日本語学校の理事長とベトナム人留学生2人を逮捕した。
産経新聞
年明け早々、スズキのベストモデルである新型スイフトがデビューした。このクルマが日本および世界マーケットにどのような影響をもたらすのだろうか。
池田直渡，ITmedia
このところ人工知能（AI）技術を活用した資産運用サービスへの関心が高まっている。投資の世界にAIの技術が導入されれば、多くの人にとって恩恵がもたらされる可能性がある。一方で、資産運用の多くがAIで行われるようになった場合、市場の動きはどうなるのかという疑問も生まれてくる。今回は、AIによる資産運用に関する期待と課題について述べていく。
加谷珪一，ITmedia
2017年1月7日の記事
今、米国・サンフランシスコで人気のある、ビジネスマンなどにサラダを売るファストフード店をご存じでしょうか？ 実は「ロボットレストラン」として話題を集めているのです。ここから日本の小売業の未来が見えてきました。
岩崎剛幸，ITmedia
2017年1月6日の記事
アサヒビールは2017年のビール類の販売目標を前年比0.4％増の1億6200万ケースとする計画を発表。16年に苦戦したビールの新ブランド「ザ・ドリーム」を大幅にリニューアルするほか、好調なブランドにも磨きをかける。
加納由希絵，ITmedia
平日、休日を問わず、人々の外出率が低下している。その理由は？――国交省調べ。
ITmedia
「ストレスチェック」などの取り組みが始まったことで、知名度や関心が高まっている「健康経営」。しかし「どういうアプローチをしたらいいか分からない」と悩んでいる企業は多い。こうした中、「脳科学で見える化」をキーワードに健康経営支援ビジネスを進めるのが日立グループ3社だ。
青柳美帆子，ITmedia
人が乗っていてもいなくても倒れない自立バイクをホンダが初公開。
ITmedia
2016年12月31日に開催されたRIZINの試合で、女子格闘家「RENA」が勝利した。シュートボクサーでも「絶対女王」として君臨しているが、彼女が高く評価されるべきもうひとつのことがある。それは……。
臼北信行，ITmedia
日産とDeNAが自動運転車の実証実験を年内に国内の国家戦略特区で開始する。
ITmedia
村田製作所は、センサーと無線通信で交通データを収集する「トラフィックカウンタシステム」を開発。さまざまな交通情報を提供するビジネスモデルを構築し、東南アジアを皮切りに海外で事業化を目指す。
加納由希絵，ITmedia
今年3月から4月にかけて、全国で6つの駅が開業する。共通点は「請願駅」だ。地元の自治体が鉄道会社に働きかけ、費用負担を条件に駅を設置する。鉄道会社にとっては受け身な方法と言える。もっと積極的に、戦略的に駅を設置しても良いと思う。
杉山淳一，ITmedia
薬局で売られている一般用医薬品の一部について、購入額に応じて税負担を軽くする「セルフメディケーション税制」が1月1日からスタートした。
産経新聞
アフリカで女性用の付け毛（ウィッグ）向けに合成繊維の売り上げが急速に伸びている。中でも日本のカネカ製は風合いの自然さが好評で、シェアの約6割を握る。同社は、アフリカ市場のさらなる成長を見込んで製造ラインを増強、現地に営業拠点を開設した。
産経新聞
2017年1月5日の記事
人材不足を感じている企業は86％――エン・ジャパン調べ。
ITmedia
2017年に新成人を迎える若者たちの、自動車の保有状況や購入に対する意識はどうなっているのだろうか――ソニー損保調べ。
ITmedia
フォードとトヨタは、自動車内でスマートフォンアプリを利用可能にするプラットフォーム「SDL」を管理する非営利団体を設立した。自動車メーカー、ソフトウェアメーカー、電機メーカーなどが参加し、SDLの業界標準化を目指すという。
ITmedia
トヨタは「CES 2017」で、AIが運転手の感情や嗜好性を把握し、運転をサポートする技術を搭載したコンセプトカーを発表した。
ITmedia
北陸新幹線で未着工の福井県・敦賀−新大阪の「大阪延伸」ルートは3案あったが、与党内の審議で福井県・小浜から南下して京都を経由する「小浜京都ルート」に決着した。ただ……。
産経新聞
2016年のSIMフリー市場といえば？ このように聞かれると「ASUSのスマートフォン『ZenFone』」と答える人が多いのでは。ある調査によると、ここ数年ASUSの成長率が際立っているが、なぜこのような状況になっているのか。ASUS Japanの担当者に話を聞いたところ……。
甲斐寿憲，ITmedia
高視聴率を維持したNHK大河ドラマ『真田丸』。「望みを捨てぬ者だけに道は開ける」という言葉が繰り返され、視聴者の共感を呼んだといわれますが、真田幸村は「望みを捨てぬ」だけだったのでしょうか？
増沢隆太，INSIGHT NOW!
男ならカワサキに乗れ――。ライダーが1度は耳にするこの言葉通り、骨太なイメージを持つ川崎重工業の二輪車事業が大きく変化している。
産経新聞
2017年1月4日の記事
2017年における日本の株式市場はどう推移するのだろうか。期待と不安が入り交じる難しい市場環境ではあるが、これまでのトランプ氏の主張から、ある程度までなら市場の動きを予測することはできる。
加谷珪一，ITmedia
日本人メジャーリーガーの上原浩治投手が、ワールドシリーズを制したシカゴ・カブスに移籍した。1年約7億円の契約を結び、中継ぎ投手として期待されている。世界一の球団に高く評価されたわけだが、上原はきっと「納得」していないことがあるだろう。それは……。
臼北信行，ITmedia
2017年1月3日の記事
昨年は「VR元年」と言われたが、2017年はどんなテクノロジーがやってくるのか。各方面から注目されているのは「複合現実（ミックスド・リアリティ＝Mixed Reality＝MR）」。話題になる可能性があるこのMRとはどんなテクノロジーなのか。
山田敏弘，ITmedia
2016年に開催されたリオデジャネイロ五輪で、日本選手団は史上最多となる41個のメダルを獲得した。成功の要因のひとつに、「テクノロジーを活用したデータ分析があったから」とも言われている。2020年の東京五輪に向けて、2017年もテクノロジーとスポーツの融合は進むのだろうか。日本スポーツアナリスト協会の年次カンファレンスから、今後のヒントを探る。
濱口翔太郎，ITmedia
2017年1月2日の記事
「台風接近中」と聞くと、ほとんどの人が「建物の中でじっとしておこう」と思うはずだが、暴風を追い求めている人がいる。風力発電を開発しているチャレナジーの清水CEOだ。台風の強い風を使って、どのように発電するかというと……。
土肥義則，ITmedia
2017年3月ダイヤ改正は新幹線開業などの大きなトピックがない。しかし、今後の鉄道の将来を見据えると「蓄電池電車」の本格導入に注目だ。地方の非電化路線から気動車が消える。大都市の鉄道路線から架線が消える。そんな時代へのステップになるだろう。
杉山淳一，ITmedia
2017年1月1日の記事
伊豆大島で「ゴジラ像」の設置計画が進んでいたが、住民の反対によって白紙撤回に。「ハコモノ」をつくりたがる自治体と、有効な税金の使い方を求める住民の対立はよくある話じゃないかと思われたかもしれないが、この騒動の本質はそこではない。何かというと……。
窪田順生，ITmedia
洗濯物をたたんでくれるロボットがあれば……。2017年、その願いを実現する製品「ランドロイド」の販売がいよいよ始まる。開発したセブン・ドリーマーズ・ラボラトリーズによると、ランドロイドは私たちの暮らしだけでなく、日本のモノづくり産業を変える可能性も秘めている。
加納由希絵，ITmedia