ジョブ型とメンバーシップ型を融合、ブリヂストンの人事制度は“日本型のスタンダード”になるか：DXを意識（1/3 ページ）

ブリヂストンが中期事業計画の一環で、人事制度を改革している。その中で注目したいポイントが2つある。1つは、組織の階層構造のシンプル化。もう1つは、ジョブ型とメンバーシップ型を組み合わせた人事制度の導入だ。

[山崎潤一郎，ITmedia]

　ブリヂストンが5月、中期事業計画（2021〜23年）の進捗（しんちょく）状況を説明した。中期事業計画には、人事制度改革も含まれている。その内容は、DX（デジタルトランスフォーメーション）を強く意識しており、30年に向けてビジネスの在り方を大きく変革しようという意欲が感じられる。

ブリヂストンは中期事業計画（2021〜23年）を打ち出し、30年に向けてビジネスの在り方を大きく変革しようとしている＝同社の資料より

　多くの大企業が、ダイナミック・ケイパビリティを意識した組織改革を進めているが、ブリヂストンの改革も、環境変化の激しい時代にあって、事業継続を強く意識した内容だ。特に目につくのは、デジタル人財（同社では、人材を人財と表記）の育成に力を入れている点だ。

　注目したいポイントが2つある。1つは、意思決定のスピード化を意識した、組織の階層構造のシンプル化。もう1つは、ジョブ型とメンバーシップ型を組み合わせたハイブリッドな人事制度の導入だ。