コラム
不祥事を防ぐ「企業風土」作り 見せかけだけの“崇高な経営理念”を、本当に根付かせるには：「企業文化調査」の方法（1/3 ページ）
「経営理念は立派だが組織に根付かず、形式だけ」「理念とかけ離れた行動が現場で横行」──不祥事を起こした企業でよく見られるこうした乖離状態を防ぐには。
本記事は、BUSINESS LAWYERS「企業文化は戦略に勝る - 変革の時代における「企業文化調査」のすすめ」（渡辺樹一／2021年12月6日掲載）を、ITmedia ビジネスオンライン編集部で一部編集の上、転載したものです。
マネジメントの父、ピーター・ドラッカーは「企業文化は戦略に勝る（Culture eats strategy for breakfast）」という有名な言葉を残しています。また、経営学者のマイケル・ポーターは著書「競争の戦略」において、戦略の定義を次のように述べています。
- 戦略とは、独自の地位を築くためのフレームである。
- 戦略とは、競合よりも優位なポジションを築くためのフレームである。
- 戦略とは、持続的な発展、持続的な競争優位を構築するためのフレームである。
「戦略」が企業の持続的な成長に向かって発射されるロケットであるとするならば、「企業文化」は「戦略」の実現を図るための発射台、つまりこれら3要素を構築、実現するための土台であるといえるでしょう。企業文化の醸成や変革にいかに取り組んでいくかは、企業の未来を左右します。
本稿では、従来、企業経営では焦点が当てられてこなかった「企業文化」に光を当て、「企業文化調査」を行う意義と目的、具体的手法をテーマにお話しします。なお、本稿は、【連載】「企業不祥事から学ぶ企業変革・組織開発への施策」の第9回を補完するものです。本稿と合わせて第9回をお読みいただければ幸いです。
1．今、企業が「企業文化調査」に取り組むべき理由
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