就活のオンライン化、賛成が9割越え 今後求められるのはハイブリット型での実施か：コロナ禍の就活（1/2 ページ）

就職活動のオンライン化に、学生の9割が「賛成」と回答した。移動にかかる費用や時間を削減できることが理由だ。今後はオンラインと対面を組み合わせた、ハイブリット型が主流になると予想される。

[ITmedia]

　キャリア調査機関の「Job総研」を運営するライボ（東京都渋谷区）が2022年卒業の学生男女341人を対象に「就活実態調査」を実施した。調査結果によると、就職活動のオンライン化に賛成だと回答した人は9割を超えた。

就職活動のオンライン化に「賛成」9割

　就職活動にかかった期間を聞いたところ、「4〜6カ月」が25.2％で最も多く、「10〜12カ月」（20.8％）、「7〜9カ月」（17.6％）、「1〜3カ月」（17.0％）、「12カ月以上」（16.4％）、「1カ月未満」（2.9％）と続いた。

　内定が出た社数については、「2社」が最も多く23.5％だった。その他は「1社」（23.2％）、「3社」（19.9％）、「5社以上」（18.8％）、「4社」（9.7％）という結果に。

就職活動にかかった期間（出所：リリース、以下同）

内定が出た数

　続いて、就職活動においてコロナ禍の影響があったか聞くと、89.1％が「影響があった」と回答した。影響した内容については「選考がオンラインになった」が87.5％と最多で、「選考が延期・中止になった」（8.3％）、「内定が取り消しになった」（1.9％）となった。

コロナ禍による就職活動への影響