V・ファーレン長崎社長からJリーグ理事に ジャパネットたかた創業者の長女が語るJリーグの可能性：ナガサキから、世界へ（4/4 ページ）

Jリーグの常勤理事に就任したのが、2月末までV・ファーレン長崎の社長を務めていた高田春奈氏だ。高田氏は、ジャパネットたかた元社長の高田明氏の長女。常勤理事就任とともにJリーグの発展に尽力する。地方のクラブの経営に携わった経験から感じているJリーグの可能性と、今後の抱負を聞いた。

[田中圭太郎，ITmedia]

スポンサーの確保はJリーグ全体の課題

　V・ファーレン長崎は、営業収入に占めるスポンサー収入の割合が他の地方クラブと比べても高く、約3分の2を占めている。それでもスポンサーのさらなる確保が課題であることに変わりはない。

　「スポンサー収入の割合は高い方ですが、それでも足りません。1000万円以上のトップスポンサーはほとんどが県外企業で、収入の約70％を占めています。でも、スポンサー数全体で見ると、トップスポンサーの数は7％くらいです。

　多くの地元企業にスポンサーになっていただいていますが、長崎県内には上場企業がなく、トップスポンサーになれる企業は限られます。地域密着だけでは限界があると感じています」

　スポンサーの確保はJリーグ全体の課題でもある。高田氏が今後Jリーグで中心となって取り組むのは、社会連携活動や普及活動。V・ファーレン長崎の社長としても重視してきたテーマで、自らさまざまな場所に足を運び、メディアへの出演や情報発信をしてきた。その活動がスポンサー確保にもつながると確信している。

　「社会連携や普及の活動は、利益が出ないコストセンターでは決してないと思っています。本当に良いことをしていればスポンサー企業は増えるはずです。自治体からの支援も、時間はかかりますが、理解が得られる可能性はあります。良いことは無限にできますから、同時にお金を回収する方法を考えることが重要ですね。

　大事だと思っているのは、地元のチームだから応援すると思っていただくだけではなくて、こういう活動に熱心だとか、チームが出すメッセージがいいからと考えて、支援してくれる企業を増やすことです。スポンサーへの営業を県内に限る必要はなく、方法次第でもっと幅を広げることは可能だと思っています」

　Jリーグは全国に58のクラブがある。高田氏はJリーグとしてのメッセージを地道に出し続けることで、地方のクラブが生き残るための道を作ろうとしている。