iPhone 14発表、期待された機能はどこまで実現したのか?(1/5 ページ)
日本時間9月8日早朝、アップルは最新スマートフォンのiPhone 14を発表した。世界で最も注目される製品の一つであるiPhoneは、毎年秋の発表会の前に、各所から“噂”が飛び出ている。これらの噂はどこまで正しかったのか、チェックしてみよう。
日本時間9月8日早朝、アップルは最新スマートフォンのiPhone 14を発表した。世界で最も注目される製品の一つであるiPhoneは、毎年秋の発表会の前に、各所から“噂”が飛び出ている。これらの噂はどこまで正しかったのか、期待された機能はどこまで実現したのかチェックしてみよう。
iPhone 14 miniは登場しない?
同じ性能のカメラやチップを、より小さいボディに収めて登場したiPhone 12 mini。翌年もiPhone 13 miniが投入されたものの、いずれも販売は思わしくなく、iPhone 14では“mini”モデルが登場しないと噂されていた。
答えは◯。やはりminiは登場しなかった。ハイスペックな小型モデルは、2世代で幕を閉じることになった。代わりに、ディスプレイサイズが拡大した「iPhone 14 Plus」が新たに登場。「Plus」名は5年前の「iPhone 8 Plus」以来だ。
iPhoneの価格は上がる? 下がる?
世界的に続くインフレ、そして半導体など部材価格の上昇から、毎年価格が上昇してきたiPhone。今回は、さらに価格が上がるという順当な噂がある一方で、「予想とまったく異なる」、つまりもしかしたら値下げがあるかもしれないという噂も出ていた。
発表された価格は次の通り。
- iPhone 14 128Gバイト 11万9800円 (+2000円)
- iPhone 14 256Gバイト 13万4800円 (+2000円)
- iPhone 14 512Gバイト 16万4800円 (+2000円)
- iPhone 14 Plus 128Gバイト 13万4800円
- iPhone 14 Plus 256Gバイト 14万9800円
- iPhone 14 Plus 512Gバイト 17万9800円
- iPhone 14 Pro 128Gバイト 14万9800円 (+5000円)
- iPhone 14 Pro 256Gバイト 16万4800円 (+5000円)
- iPhone 14 Pro 512Gバイト 19万4800円 (+5000円)
- iPhone 14 Pro 1Tバイト 22万4800円 (+5000円)
- iPhone 14 Pro Max 128Gバイト 16万4800円 (+5000円)
- iPhone 14 Pro Max 256Gバイト 17万9800円 (+5000円)
- iPhone 14 Pro Max 512Gバイト 20万9800円 (+5000円)
- iPhone 14 Pro Max 1Tバイト 23万9800円 (+5000円)
このように、iPhone 14でそれぞれ2000円、iPhone 14 Proシリーズでそれぞれ5000円の値上げとなる(それぞれApple Store価格)。前回値上げがあった7月1日から、さらに9円程度の円安が進み144円まで円の価値が下がったことを踏まえると、値上げ幅は小さいともいえるかもしれない。
ちなみにドル建ての価格を見ると、iPhone 14は799ドルからでiPhone 13と変わらず。iPhone 14 Proは999ドルからで、iPhone 13 Proと変わらず、ドル建てでは値上げはされていない。
関連記事
- 10万円もする「iPhone13 mini」がなぜ1円? そのカラクリを解明する
新生活が始まる春は、スマホが年間で最も売れる季節といわれる。最近は量販店で「iPhone 13 mini」や「iPhone 12 mini」が「実質23円」や「一括1円」と表示されていて話題になった。なぜ10万円もするiPhone13 miniの販売価格が1円となるのか? - シェア10% なぜ日本で「iPhone SE」がここまで人気なのか?
iPhoneの廉価モデル「iPhone SE」の第3世代モデルが、3月9日に発表された。日本のスマートフォンユーザーの約半分がiPhoneを使っているといわれるが、その中の2割に近いユーザーがiPhone SEを使っており、人気の高さがうかがえる。では、なぜ日本でこれほどiPhone SEが人気なのだろうか。 - 厚切りジェイソン、ツイート全消し 米国株下落で非難殺到か?
タレントの厚切りジェイソンさんが、運営するツイッターの投稿をすべて消したことが話題になっている。22万人あまりのフォロワーを持つ人気アカウントであり、影響力は大きかった。削除の理由は明かされていないが、同氏が推奨してきた米国株投資に逆風が吹いているためではないかと見られる。 - 4000万円が92万円まで減少も? 急増する“レバナス信仰”の裏に隠れた投資信託「負の側面」
小さい資金でも比較的短期で資産形成ができるとして、一部の投資初心者から人気を集めているレバレッジ型の投資信託。しかし、この類の投資信託は、本来であれば長期投資には全く向いていない。上昇相場においての破格のリターンがクローズアップされがちだが、その裏に隠れたリスクを見過ごして運用をしてしまえば、顧客の人生計画は大きく狂いかねない。 - 東電元役員「13兆円」賠償判決、実効性はほとんどなし?
福島第一原子力発電所の事故を引き起こした、東京電力の旧経営陣に対する賠償金額は空前絶後の数値となった。なぜ東電の旧経営陣は個人として総額13兆円以上の賠償責任を負うことになったのかを確認していきたい。 - パナ、ダイキン2強体制に異変? 2022年最新エアコントレンド
シーズン本番前に、エアコンの最新事情と昨今のエアコンを取り巻く状況などを解説する。また家庭用エアコンは、長くパナソニック、ダイキンを2強として、三菱電機や日立、富士通ゼネラルがそれに続いていた。しかし、近年注目を集めているのは新しいメーカーだ。 - 日本にも“金利上昇”到来で、住宅ローン契約者の4人に1人が破たん予備軍に?
金利市場は日銀の利上げをやや織り込みはじめている。住宅ローンをはじめとしたさまざまな「金利」のベースラインが上がるイベントである「利上げ」。これが日本で実現する日がくれば、主に住宅ローンを組んでいる国民にとって大きな痛手となり得る。 - インボイス制度で個人事業主大打撃? 過半数の企業が取引先に課税事業者化求める
2023年10月に導入されるインボイス制度。実施まで1年半を切り、企業は対応を進めつつあるようだ。クラウド会計ソフトを提供するfreeeが5月に企業の経理・財務担当者を対象に行なったアンケートによると、取引先に対して課税事業者への転換を依頼済み・依頼予定の事業者が半数を超えた。 - 「スイッチ買ったばかりなのに、もう次のハードが出るの?」 任天堂を悩ます次世代機の投入タイミング
4回に渡りゲーム企業の決算を取り上げて、日本のゲーム業界の現状と今後について考えていきます。今回取り上げるのは任天堂です。もちろんご存じの通りで「ニンテンドースイッチ(Nintendo Switch)」などのハードも製作していますし、「スーパーマリオ」や「どうぶつの森」などのソフトも製作している日本を代表するゲーム企業です。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.