結局「SONYのクルマ」は買えるのか？ ソニー・ホンダが“チラ見せ”したそれぞれの思惑：本田雅一の時事想々（5/5 ページ）

ソニーグループと本田技研工業が、次世代EV開発での連携のため合弁会社「ソニー・ホンダモビリティ」を発足した。協業にあたり、どのような製品を作り、業界にどのような影響を与えることを狙うのか──。これまでに明かされた情報から透けて見える、ソニーとホンダのそれぞれの思惑とは？

[本田雅一，ITmedia]

CES 2023のその先

　ソニー・ホンダモビリティは、23年1月4日にラスベガスで何らかの成果物を展示するとの予告で、展示物のシルエットも披露した（なお、この日はCESでソニーがプレスカンファレンスを行う日でもある）。

　やや高く大きめのカーブが付けられたボンネットからフロントガラスにかけてのシルエットは、VISION-SコンセプトモデルのSUVタイプを想起させる。

　しかし、より想像力をかき立てるのはコンセプトモデルや実際に発売される将来のクルマのその先だ。

　ソニー・モビリティはソニー100％出資の子会社で、モビリティ関連のサービスプラットフォーム事業を展開する。これはエレクトロニクス企業であるソニーの視点からみたEVプラットフォームだ。

　その上で、さまざまなサービスを、自動車OEMが顧客向けに展開するのがソニーの狙いだ。ソニー・モビリティが販売する車は、その最初の顧客となり、新EVのオーナーはソニーが提供するEVプラットフォームのユーザーとなるが、ソニー・モビリティは他の自動車メーカーにもオープンにこのプラットフォームへの接続を解放する。

　ソニーがEV時代のプラットフォーマーとして狙う意図が、少しずつではあるが、明らかになってきた。

著者紹介：本田雅一

ジャーナリスト、コラムニスト。

スマホ、PC、EVなどテック製品、情報セキュリテイと密接に絡む社会問題やネット社会のトレンドを分析、コラムを執筆するネット／デジタルトレンド分析家。ネットやテックデバイスの普及を背景にした、現代のさまざまな社会問題やトレンドについて、テクノロジー、ビジネス、コンシューマなど多様な視点から森羅万象さまざまなジャンルを分析・執筆。

50歳にして体脂肪率40%オーバーから15%まで落としたまま維持を続ける健康ダイエット成功者でもある。ワタナベエンターテインメント所属。