トヨタ、ホンダ、日産「増益と減益を分けたもの」 大手3社の決算をじっくり解説：池田直渡「週刊モータージャーナル」（1/8 ページ）

自動車メーカー大手3社の決算が出そろった。今後数年の予測を含め、全体の傾向および各社の発表内容を見ていこう。

[池田直渡，ITmedia]

　トヨタ、ホンダ、日産、自動車メーカー大手3社の2023年3月度の決算が出そろった。結果は三者三様。それぞれの違いが浮き彫りになる結果となった。

トヨタ自動車の決算説明会に登壇した佐藤恒治社長（出典：トヨタ自動車）

　まずは当該期決算の背景となる経済事情から見ていこう。決算結果を大きく左右する要素は、円安と原材料価格の高騰。ご存じの通り、輸出が多い製造業にとって円安は強い追い風であり、為替差益が売り上げと利益を大幅に押し上げる。

　一方で、コロナ禍をきっかけに始まり、収束が見えないばかりか深刻化してきた原材料価格の高騰は、製造原価を大幅に押し上げて、利益減につながる。この差し引き要素のどちらが強く出たかは大きな差につながる。

　そういう意味では日本の自動車メーカーは、今回原材料価格の高騰という厳しい局面を、多かれ少なかれ円安に救われたという意味で「運が良かった」といえる結果になった。仮に原材料価格の高騰に加えて円高局面であったなら、大変なことになっていたところだった。

　他の先進諸国に比べればマシとはいえ、わが国でも日々インフレが進行していく中で、暮らしが厳しくなるのは庶民としてはつらいところだが、日本の経済として見た場合、そこに救いがあったともいえる。

　自動車産業は全製造業の出荷額の18.6％、全就業人口の8.3％を占める国の大黒柱である。インフレを跳ね返して賃金を上げていくルートが閉ざされないためには、自動車産業に外貨を稼いでもらわないと、所得が増えていく要素がなくなってしまうからだ。