社内コミュニケーション、“課題あり”が8割 効果があった施策1位は「飲み会」（2/2 ページ）

総務専門誌「月刊総務」を発行する月刊総務（東京都千代田区）は、全国の総務担当者を対象に「社内コミュニケーションについての調査」を実施。社内コミュニケーションについて、課題が「ある」と回答した総務担当者が84.8％に上った。

[ITmedia]

アフターコロナで半数が「変化あり」

　アフターコロナにおける、社内コミュニケーションの方法については、約6割が「変化があった」と回答した。コミュニケーションの頻度については、「変わらない」が57.3％と最多。「減少した」は25％、「増加した」は17.4％だった。

アフターコロナにおいて、社内コミュニケーションの方法に変化があったか

　具体的なコミュニケーション方法の変化としては、「テキストコミュニケーションの増加による、ブラックボックス化の減少」「チャットなどによるコミュニケーションで言葉が足らず、意思疎通が不十分なことが多い」「他部門の様子が見えづらくなりハラスメントが起きるようになった」などが寄せられている。

解決が難しい課題、最も多いのは？

　社内コミュニケーションにおいて、解決が難しいと思う課題については、「社員の参加意識の醸成」が63.5％と最多に。「部署間の連携促進」（44.4％）、「コミュニケーションの頻度調整」（30.3％）が続いた。

社内コミュニケーションで解決が難しい課題

　また、社内コミュニケーションがイノベーション創出に与える影響については、20.2％が「非常に強い影響がある」と回答。「ある程度影響がある」（65.7％）と合わせると、8割以上に及ぶ結果となっている。

社内コミュニケーションがイノベーション創出に与える影響

　調査は6月6〜13日に『月間総務』読者および「月間総務オンライン」のメルマガ登録者に実施。178件の回答を得た。