「NHK受信料不要テレビ」 小売り各社が注力も、大手家電メーカーは“控えめ”なワケ（1/5 ページ）

[金森努，ITmedia]

著者プロフィール：金森努（かなもり・つとむ）

有限会社金森マーケティング事務所　マーケティングコンサルタント・講師

金沢工業大学KIT虎ノ門大学院、グロービス経営大学院大学の客員准教授を歴任。

2005年より青山学院大学経済学部非常勤講師。

　近年、動画配信サービスの普及により、テレビの視聴スタイルは大きく変化している。NetflixやAmazon Prime Video、Huluなどのサービスが一般的になり、若年層を中心に地上波放送を視聴しない層が増加している。その中で注目を集めているのが、「チューナーレステレビ」だ。

チューナーレステレビが注目を集めている（写真はイメージ、提供：ゲッティイメージズ、以下同）

　チューナーレステレビは、地上波放送を受信するためのチューナーを搭載せず、インターネット接続による動画配信サービスの視聴に特化したテレビである。2019年ごろから市場に登場し、「NHK受信料が不要になるテレビ」として話題になった。

　ドン・キホーテが販売したチューナーレステレビはヒット商品となり、2023年9月時点で累計3万5千台以上が売れたとしている。ドン・キホーテのみならず、家電量販店やニトリ、山善といった異業種の企業も参入し、市場は今なお拡大を続けている。

ドンキのチューナーレステレビは累計3万5000台以上売れたという（出所：プレスリリース）

　しかし、チューナーレステレビに対する各社の取り組み方には「温度差」が存在する。チューナーレステレビの販売を積極的に推進する企業と、そうでない企業があるのだ。本稿では、各社のマーケティング戦略の違いに焦点を当て、その背景と狙いを探っていく。