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出社頻度「週5」が最多に 約75%が選んだ「出社したくない理由」2025年の出社に関する調査

コロナ禍を経て、出社に切り替える企業が増えた。2025年の出社頻度は「週5」が最多となった。出社したくない理由を調査したところ……

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 2025年、出社をめぐる問題はどうなっているのか? コロナ禍でリモートワークが可能なことが証明された一方、コミュニケーションの課題が浮き彫りになり、働き方の是非が問われている。

 Job総研は、コロナ禍後の出社頻度の変化や出社回帰の有無、2025年の理想の出社頻度や働き方、また出社意欲や上司・部下に対する出社希望などを調査した。


2025年、出社をめぐる問題はどうなっているのか?(画像:ゲッティイメージズより)

 コロナ禍後の出社頻度としては、54.0%が「頻度が減った」と回答し、過半数を占めた(「とても頻度が減った」「頻度が減った」「どちらかといえば頻度が減った」の合算)。2025年の出社頻度については、「週5」が37.6%で最多に。以降、「週4」(14.2%)、「週3」(12.6%)と続き、「フルリモート」は8.7%のみだった。


コロナ禍後の出社頻度と2025年の出社頻度(画像:以下、プレスリリースより)

 現実と理想の乖離もみられた。理想の出社頻度を尋ねたところ、最も多かったのは「週3」(22.1%)だった。2位は「週2」(19.0%)、3位は「フルリモート」(16.9%)という結果に。


職場での出社回帰の有無と理想の出社頻度

出社に「後ろ向き」なワケ 約75%が挙げた理由1位は?

 理想の働き方としては、「リモート派」(55.2%)が半数以上となった(「断然リモート」「リモート」「どちらかといえばリモート」の合算)。出社に前向きかどうかという質問では「前向き派」(「とても前向き」「前向き」「どちらかといえば前向き」)が55.2%と多かった。


2025年の理想の働き方と出社には前向きかどうか

 出社に前向きな理由として、最も多く挙げられたのは「同僚と直接話したい」(43.7%)だった。以降「上司と直接話したい」(43.2%)、「家より整備された環境がある」(38.6%)と続いた。

 一方、出社に後ろ向きな回答者の意見はどうだろうか。74.8%が「通勤に時間がかかる」と回答。以降「自由に仕事ができない、休めない」(41.4%)、「身だしなみ準備や時間の負担」(36.8%)と続いた。


出社に前向きな理由と後ろ向きな理由

 上司と部下に対する出社希望を尋ねたところ、両者とも「出社してほしい派」が多くを占めた。上司に対しては66.2%が、部下に対しては71.4%が「出社してほしい」(「とても出社してほしい」「出社してほしい」「どちらかといえば出社してほしい」の合算)と回答している。


上司に対する出社の希望と部下に対する出社の希望

6割が出社の「必要性」を実感 「限界があった」

 出社の必要性については、65.2%が「必要だと思う派」(「とても必要だと思う」「必要だと思う」「どちらかといえば必要だと思う」の合算)だった。

 その理由としては、66.4%が「質問や意見交換がしやすい」と回答。2位は「リモートより深い意思疎通がかなう」(45.5%)、「リモートのやり取りに限界を感じた」(40.5%)という結果に。


出社の必要性と出社が必要だと思う理由

 自由回答としては「在宅の方が集中できるが、上司から学びたいことが多いので質問できるよう自分も出社する」「出社の方が相手が何を考えているか分かりやすい。意思疎通や健康維持にも限界があると知った」といった意見が寄せられた。

 調査結果を踏まえて、Job総研は「リモートワークはコミュニケーションの齟齬やはたらき過ぎなどの健康、労働上の課題が発生するとされており、管理職並びに個々人でのマネジメント力も問われると考えられる。質問や意見交換がしやすい他、上司・部下共に6割以上が互いに出社を望んでいる状況や、リモートコミュニケーションに限界を感じた経験がある回答からも、リモートワークを経験したがゆえに感じた『出社の必要性』があったと推察できる」と分析している。

 調査は、現在職を持つJobQ Town(ジョブキュータウン)登録者である、全国の20〜50代の男女を対象にインターネットで実施した。有効回答者数は675人、期間は1月8〜14日。

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