映画の配収と利益の仕組みは？ 収益構造を読み解く：『映画ビジネス』（1/2 ページ）

映画配給の収益構造はどうなっているのか。トップオフ、配給手数料、二次利用収入などを解説する。

[和田隆，ITmedia]

この記事は『映画ビジネス』（和田隆／クロスメディア・パブリッシング）に掲載された内容に、編集を加えて転載したものです。

　映画の配給会社は、フィルム時代は初号プリント、ネガ原版から複製、現在はデジタル原版から上映用（データ）を量産します。洋画の場合は、量産する前に字幕付けや吹替版を作成し、国内での映倫申請などを行います。

　そして、宣伝素材や予告編を作りますが、宣伝部門を自社内に持たない場合は、代理店やフリーの宣伝プロデューサーに外注します。この配収から配給会社が立て替えているプリント費と宣伝費（P&A費）を必要経費として引くことを「トップオフ」と言います。

（出典：ゲッティイメージズ）

　では、映画の配収構造とその後の収益の仕組みはどのようになっているのでしょう。前項の続きから、『インサイド・ヘッド2』を仮の例として挙げて解説してみましょう。最終興収は53.6億円であったので、配収は約27億円とし、P&A費に10億円かけたと推定すると、この10億円は配給会社が立て替えた経費となることから、配収27億円から10億円がトップオフされた残りの約17億円が取り分（もうけ）となります。

　洋画メジャーの場合、現地法人が日本向けローカライズの配給手数料を別途設定するのであれば、10％とした場合の1.7億円が差し引かれることになりますが、メジャー各社によってこの手数料は異なるでしょう。

　また、インディ系の配給会社の場合も、権利元との契約条件によってそれぞれの按分方法は異なります。例えば、海外の製作会社（権利元）に買付け料をすでに支払っていても、日本国内の興収が想定を超えてヒットしたら、そこから数％追加で支払うなどの条件が契約書に入っていたりする場合があります。