1年目64.8％→4年目51.6％ 若手の勤続意向はなぜ下がり続けるのか

若手1793人を対象にした調査で、勤続意向は1年目64.8％から4年目51.6％へ低下する傾向が明らかになった。経営方針の明示がある層の89.3％、リーダーの方針落とし込みがある層の91.3％が「働き続けたい」と回答し、情報伝達の重要性が浮き彫りになった。

[コネムラメグミ，ITmedia]

　組織開発・人材育成を手掛けるALL DIFFERENT（オールディファレント）とラーニングイノベーション総合研究所は、社会人1〜4年目の若手社員1793人を対象に勤続意向を調査した。結果、若手層の勤続意向は年次が上がるほど低下する傾向が示された。

若手社員の勤続意向を調査（ゲッティイメージズ）

　勤務先企業で「働き続けたい」と回答した割合は、社会人1年目で64.8％だったが、2年目は57.2％、3年目は57.0％と下がり、4年目では51.6％となった。若手社員の半数前後が勤続意向を持つものの、年次を重ねるにつれその割合が減少している。

年次が上がるほど若手の勤続以降は下がる傾向に

経営方針の明示が勤続意向に強く影響

　企業側からの情報発信も勤続意向に大きく影響している。経営陣が経営方針やミッション・ビジョンを「明示している」と回答した若手社員の89.3％が「働き続けたい」と回答した。一方、「明示していない」とした層では70.2％が「働き続けたいと思わない」としており、経営方針の伝達状況による差が顕著であった。

経営方針の明示が勤続意向に強く影響

リーダーによる方針の“落とし込み”も高い効果

　部門リーダーが方針や戦略を日々の業務と結びつけて伝えているとした若手社員の91.3％が、現在の企業で働き続けたいと回答した。一方「していない」と回答した層では勤続意向が大きく低下した。

リーダーによる方針の“落とし込み”も高い効果

　今回の調査は、社会人1〜4年目の就労者を対象にインターネットで実施した。期間は2025年8月1〜27日、有効回答数は1793人（社会人1年目335人、2年目405人、3年目523人、4年目530人）。