アパレル従事者の6割「在庫管理に課題」 OMO未推進のデメリットは?:ZOZO調査
オンラインとオフラインを融合させるOMO(Online Merges with Offline)を推進するアパレル企業の約8割が、顧客体験(CX)や売り上げの向上を実感している。業界関係者400人を対象に実施した調査で分かった。
オンラインとオフラインを融合させるOMO(Online Merges with Offline)を推進するアパレル企業の約8割が、顧客体験(CX)や売り上げの向上を実感している。ファッションEC「ZOZOTOWN」を運営するZOZOが、全国のアパレル業界関係者400人を対象に実施した「アパレル業界の課題とOMOの効果に関する調査」で分かった。
OMO未推進のデメリットは? 在庫管理に課題
OMOに取り組む企業で、顧客体験の向上を「感じている」という回答が32.0%、「たまに感じる」が50.9%と、計82.9%が向上を感じていた。売り上げでも同様の傾向が見られ、向上を「感じている」が32.0%、「たまに感じる」が46.9%で、78.9%に達している。
OMO推進による期待効果については、1位が「業務効率化」(46.9%)、2位が「欠品による機会損失の減少」(45.7%)、3位が「売り上げ拡大」(45.1%)、4位が「来店促進」(44.0%)と、いずれも40%台で僅差となった。
一方、OMOに取り組んでいない企業では、店舗・ECの在庫管理業務に課題を感じる割合が約6割に上った。内訳を見ると、課題を「常に感じている」と回答した人が20.6%、「たまに感じる」が41.3%だった。
課題を感じる理由については、「店舗に在庫がない場合の取り寄せに工数がかかる」(41.0%)が最多。「自社EC・ECモールの在庫一元化ができず販売機会を逃す」(38.5%)が続く。販売チャネル間の在庫連携が不十分なことが、販売機会損失の原因になっている実態が浮かび上がった。
ECなどへのスタッフコーディネート写真投稿に関わる人のうち、64.9%が「撮影・投稿方法やユーザーに見られるための工夫に悩んだ経験を持つ」と回答。また、61.8%が「投稿チャネルが複数あることで作業に手間を感じている」ことも分かり、コンテンツ運用面での負荷も課題となっている。
スタッフコーディネート写真投稿については、売り上げ貢献がデータで可視化されれば、モチベーション向上につながることが「ある」と回答した人は31.2%、「たまにある」は41.5%となった。
店舗やECの在庫情報表示、スタッフコーディネート写真の投稿が「何らかの役割を持つ」と感じている人のうち、57.1%が「来店のきっかけになる」、43.8%が「売り上げにつながる」と回答した。
調査は、20〜69歳の全国のアパレル業界関係者400人を対象にインターネットで実施した。調査期間は2025年8月5〜7日。
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