米国は「スタバ離れ」が深刻なのに、なぜ日本では好調？ ドトールやコメダにはない強さとは（2/5 ページ）

米スターバックスが日本事業の売却を検討している。日本のスタバは好調で、売却額は最大5000億円になる見込みだ。国内競合のドトール、コメダ、タリーズと比べても、スタバは店舗数が最も多い。その背景を探る。

[山口伸，ITmedia]

なぜ日本のスタバは好調なのか

　スタバは1996年に銀座で国内1号店を出店。当初は飲食店や衣類、雑貨店を運営するサザビー（現サザビーリーグ）と米スタバの合弁会社として国内法人が設立された。当初は喫煙率の高い国内事情に合わせて1号店の一部を喫煙可としていたが、後に米国と同じく全面禁煙となった。

　出店当時は男性の約6割がタバコを吸っていた時代だ。喫茶店には灰皿を置くことが当たり前とされており、スタバの全面禁煙は異例だった。また、都心の1等地に比較的大きい店舗を構えることも珍しく、出店は集客につながるだけでなく、宣伝効果も発揮した。

なぜスタバは好調？

　FCの場合、オーナー側の信用や意向に関わるため、1等地への出店は難しい。米国から上陸したばかりで将来性が未知数のチェーンに加盟して出店するのはオーナーから見て投機的なためだ。だが、日本のスタバは直営主義で、当初は損失を出しながらも出店を優先した。1等地戦略は米国で成功したモデルであり、同じ戦略を日本でも取り入れたのだ。店舗数は3年半後に100店舗を超え、2003年に500店舗、2007年に700店舗を超えた。

　「1等地のたばこが吸えない店舗」という特徴は、女性客の支持につながった。同社の狙い通り、おしゃれな雰囲気の店舗は自宅、職場に代わるサードプレイスとして機能している。1等地の賃料は利益率の高いフラペチーノの販売や、テークアウトで賄っているとされる。店舗数は2013年に1000店舗を達成し、2025年に2000店舗を超えるなど、現在でも好調が続いている。