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米国は「スタバ離れ」が深刻なのに、なぜ日本では好調? ドトールやコメダにはない強さとは(3/5 ページ)
米スターバックスが日本事業の売却を検討している。日本のスタバは好調で、売却額は最大5000億円になる見込みだ。国内競合のドトール、コメダ、タリーズと比べても、スタバは店舗数が最も多い。その背景を探る。
米スタバが不調なワケ
日本に上陸した当時、スタバは北米で約1000店舗を展開していた。現在は約1万7000店舗に増えており、米スタバが苦戦している背景には過剰出店もある。
加えて、質の低下も要因とされている。コスト高で値上げを続けたうえ、テークアウト専門店を増やし、サードプレイスとしての強みが失われた。また、コロナ禍を通じてモバイルオーダーが普及したため、既存店では注文が殺到し、店員の負担が増えて接客対応がおろそかになったとされる。近年は労働組合によるストライキも相次いだ。
米国と比較すると、日本のスタバは現在も好調だ。都心では席が狭かったり電源が使えなかったりと、質が低下している店舗もみられるが、サードプレイスとしての役割を果たせている店舗が多い。また、店員がアルバイトを辞める際、退職を「卒業」と表現することもあるように、スタバで働くことは一種のステータスとなっている。
ただし、日本のスタバは都市部を中心に展開しており、ロードサイドが弱点だ。東北や中国、九州などでは十数店舗しかない県も多い。店舗数が少ないエリアでは物流コストが見合わないためだ。駅前など客数が多い場所に出店し、地域で定着させた後に、ドライブスルー店などを複数展開する方針を採用している。
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