AQUOS、REGZA、BRAVIA……テレビブランドはどう変わっていくのか（3/4 ページ）

かつて「家電の王様」と呼ばれたテレビ。利益率の低さから中国系資本のブランドが市場を席巻している状況を踏まえ、国内勢が収益構造を変革している。

[産経新聞]

「亀山モデル」の栄華、今は昔

　日本のテレビ事業はかつて、ブラウン管から薄型テレビへの転換で主導的役割を果たした。「AQUOS（アクオス）」ブランドで一世を風靡（ふうび）したのがシャープだ。同社は三重県亀山市で液晶パネルから組み立てまで一貫生産する「亀山モデル」で高画質テレビの象徴となった。

　ところが、2009年に堺市に大型液晶パネル工場を建てるなど投資を拡大した後、11年までの地上デジタル放送への移行による特需の反動と価格下落に直面。液晶への集中投資は経営悪化の一因となり、16年に台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業の傘下入りを余儀なくされた。

　東芝も18年、テレビ事業を中国家電大手の海信集団（ハイセンス）に売却。ブランド「REGZA（レグザ）」は、ハイセンスの子会社「TVS REGZA」に引き継がれた。

　こうした事業再編の結果、現在は開発から製造、販売まで自社で抱える国内メーカーは一部に限られている。販売面でも中国勢の伸長と国内勢の退潮が目立つ。

　調査会社BCN総研によると、国内薄型テレビ販売台数シェアは12年にシャープが首位の34.9％、パナソニックが2位の18.7％を占めていたが、25年には「TVS REGZA」が首位の26.0％、ハイセンスが3位の16.6％、TCLが4位の10.2％となった。（桑島浩任）