「まだ大丈夫」が危ない? 熱中症リスクを知らせるスマートウォッチが広がる理由(3/3 ページ)
熱中症リスクを知らせる「スマートウォッチ」の人気が拡大している。ミツフジが販売する「hamon band(ハモンバンド)」は、約4000社に導入され、累計出荷数は約410万台に上る。深部体温の上昇を検知するというが、どのような仕組みなのか。
充電不要、5カ月使い切りの製品も
会場内では、Biodata Bank(バイオデータバンク、東京都渋谷区)が販売する「熱中対策ウォッチ カナリア Plus」(希望小売価格:8250円)も紹介されていた。同製品は、充電・通信不要で5カ月使い切りタイプだ。現在、2026年度版を公式ECサイトやAmazonで販売している。
使い方は、ハモンバンドとほぼ同じだ。リスクが高まると、音・光・振動で知らせる。アラートが出た場合は、塩分・水分の補給や涼しい場所での10〜15分の休憩が推奨される。画面が通常モード(緑)に戻ったら、作業に復帰できるサインとなる。
搭載するのは、国際特許を取得した独自技術「熱ごもりセンサー」。体表温度の変化や体内に熱がこもりやすい状態をとらえ、暑さによる負担が高まりやすい状態を推定する技術だ。同社のWebサイトによれば、外気温の影響を受けにくく、深部体温の上昇を高い精度で検知できるという。
販売開始から1800社以上に導入され、累計販売台数は100万台を超えた。京浜急行電鉄やコスモ石油など、大手でも導入実績がある。
熱中症リスクが極めて高い屋外や過酷な環境での作業において、こうしたウェアラブル機器の活用が今年も広がりそうだ。
著者プロフィール:小林香織
1981年生まれ。エンタメ業界で約10年の勤務後、2016年にフリーライターへ転身。主に「経済(消費トレンド等)」「国内外のイノベーション」「社会課題」を扱う。一般社団法人 日本デジタルライターズ協会会員。海外文化にも興味が強く、東南アジアへの短期移住や2020年から約2年間の北欧移住(デンマーク・フィンランド)を経験。2022年3月からは東京拠点。現在の担当媒体は、「ITmedia ビジネスオンライン」「文春オンライン」「ビジネス+IT」など。
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