ドトールVS.コメダ なぜ好調？ 店舗数だけでは分からない「強さ」の違い：数字で見る「企業の現在地」（3/6 ページ）

ドトールコーヒーショップとコメダ珈琲店が激しい競争を繰り広げている。店舗数でドトールの背中を捉えたコメダ。両者の決算や歴史を振り返りながら、今後の動向を見ていきたい。

[濱川太一，ITmedia]

「仕組みの強さ」を武器にするコメダ

　次はコメダHD。2026年2月期の連結決算は、売上高にあたる売上収益が572億円（前期比22％増）、営業利益が94億円（同7％増）、純利益が64億円（同11％増）となった。

　ドトールとの違いが見えるのは、売上高の内訳だ。最も大きな割合を占めるのは、卸売り収入で68％に上る。次に直営店売り上げの19％となっている。

　コメダのビジネスは、加盟店オーナーに店舗運営を任せるフランチャイズ（FC）モデルだ。

　飲食店の運営スタイルは、大きく直営店とFC店に分けられるが、コメダの店舗は95％がFC加盟店となっている。ドトールはHD全体で見た場合、直営店とFC店がおおよそ半々に分かれている。

　コメダは加盟店にコーヒー豆などの商品を卸売りして得られる収入が、売り上げの多くを占める。ドトールが顧客に商品を売る「BtoCビジネス」メインなのに対し、コメダはFC加盟店への卸売りを中心とする「BtoBビジネス」だ。

　FC方式のため、人件費や店舗管理にかかる費用を抑えられる分、営業利益を確保できる。売上高に占める営業利益の割合は、ドトールHDの6％に対し、コメダHDは16％となっている。

　コロナ禍でも、固定費の低さや郊外出店で密を避けた立地が奏功し、コメダは赤字に陥らずに済んだ。

　こうした「仕組みの強さ」を武器に、コメダは積極的に新規出店を進め、売り上げを伸ばしてきた。直近では、東南アジア進出への足がかりとしてシンガポールの外食企業を子会社化したことも、業績に寄与した。