ICT総研の調査で、2011年上半期のiPadの出荷台数が70万台であることが分かった。通期の出荷台数は158万台に達すると予測している。
ICT総研が行ったタブレット端末市場の調査で、2011年上半期のiPadの出荷台数が70万台に達したことが分かった。カメラが搭載されたiPad 2の登場が追い風になったと見られ、通期の出荷台数は158万台に達すると予測している。
同調査によれば、2010年のタブレット端末市場は81万台で、そのうち75万台をiPadが占めた(シェア92.6%)。2011年上半期(1月〜6月)は82万台が出荷され、iPadの出荷台数はその8割超となる70万台に達した。なお、他メーカー製のタブレット端末は12万台出荷され、14.6%のシェアを獲得している。
2011年の国内タブレット端末市場は、参入メーカーの拡大で活性化するとみられ、ICT総研は年間トータルの出荷台数が188万台に達すると予測。iPadは158万台(シェア84%)、iPad以外のタブレット端末は30万台(シェア16.0%)に達するとみている。
国内市場では2012年にAndroidやWindows系製品が倍増する見込みだが、ICT総研ではiPadシリーズが2015年頃までは半数程度のシェアを占めると予測。市場規模は、2015年には2010年比約7倍の557万台に達する見込みで、iPadはその過半数にあたる302万台を販売するだけの潜在ニーズがあるという。
世界市場におけるタブレット端末の出荷台数は、2010年には1720万台に達し、アップルはその8割強にあたる1490万台(シェア86.6%)を出荷した。Samsung電子のGalaxy Tab、LGエレクトロニクスのOptimus Pad、MotorolaのXoomといった対抗商品もシェアを拡大しており、2011年にはこれらの製品が1490万台に達する見込みだ。
しかし、iPadシリーズもそれを上回る勢いで出荷台数を伸ばしており、ICT総研では2011年の出荷台数は3850万台に達すると予測している。
iPadシリーズは、2015年にはシェアが5割を下回る見通しだが、出荷台数はタブレット端末市場の成長に伴って増加するとみられ、ICT総研では単一ブランドで年間1億台を突破すると予測している。
なお同社は、タブレット端末が普及するためには、Wi-FiやWiMAXなどによる通信環境の整備、タブレットの画面サイズに適した専用アプリの充実、電子書籍コンテンツの増加などが不可欠であると分析している。
この調査は、ICT総研が行ったタブレット端末メーカー、関連企業への取材結果と、インターネットユーザー4000人へのWebアンケート結果を分析したもので、8月2日に「タブレット端末に関する需要予測調査」として発表された。
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