Microsoftは顧客の要望に応え、SP2のダウンロードを一時的に無効化するレジストリキーを用意している。SP2以外のアップデートは、従来通りに自動ダウンロード可能だ。(IDG)
Microsoftは、SP2関連の問題多数に対応する態勢が整うまで、顧客がSP2のインストールを無効化できるようにする考えだ。
ユーザー(主に企業を想定)は、最新のXPサービスパックのインストールを防ぎながら、ほかの自動OSアップデートのインストールを許可できる。
今回の措置に踏み切ったのは、小規模な組織では、ダウンロードの帯域や、大半のユーザーのマシンに大容量のSP2を適用しなくてはならない技術スタッフといったリソースが、SP2の導入作業によって手一杯になるかもしれないと考えたからだ。
Microsoftは自社サイトのTechnetのページで、「一部の団体から、AU(自動アップデート)やWU(Windowsアップデート)経由のSP2アップデートを、一時的に無効にする機能を提供してほしいと要請を受けた。こうした顧客は、SP2の実証・テストにさらに時間をかけるため、SP2の配布を一時的に遮断したいと考えている」と説明している。IBMは既に、従業員に対してSP2をインストールしないよう呼びかけている(関連記事参照)。
Microsoftは、インストールを無効化する手段を3種類紹介している。Active Directoryのユーザーは、Active Directoryのテンプレートをダウンロードして、グループポリシーを適用することで無効化できる。2つ目の手段は、Microsoftの署名入り実行ファイルをダウンロードして使うことだ。そして3つ目の方法は、メールでリンクを利用する。どの方法も、SP2開発中に内部利用のために開発された新しいレジストリキーを使うことになる。
ただし、Microsoftは企業に対しては、Software Update ServicesかSystems Management Serverの利用を推奨している。こうした方法では、Microsoftのサーバではなく、社内のサーバへリダイレクトして自動アップデートさせられるようになる。
自動アップデートを有効にしたままSP2のインストールを無効化できるというオプションは、8月16日から120日後には期限切れになる。期日を迎えると、アップデートを控えていたユーザーには、すべてのアップデートを無効にする以外、ほとんど選択肢が残されていないことになる。
ユーザーからフィードバックが寄せられるようになってからまだ日も浅いが、テクニカルフォーラムへの投稿の中には、これまでのところほとんど問題は起きていないと伝えるものがある。しかし、あるユーザーの投稿に、一般的な見解が示されている。「テスト用のマシンに入れて評価するのは間違いない。しかし、重要な仕事をしているユーザーのマシンから約3メートル以内には近づけない。理由は簡単だ。システムを復旧するのに、4時間もかけてはいられない。セキュリティ脆弱性を抱えていた方がましだ」
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