エンタープライズサーチで情報共有――アシストの場合：よく効くエンタープライズサーチの処方箋（2/3 ページ）

[岡崎勝己（ロビンソン），ITmedia]

検索の作業軽減に向けサーチを採用

　アシストでは顧客の多様化が進み、併せてシステムをより短期に構築したいという顧客のニーズもますます高まっていた。その実現に向け、個々の社員がこれまで蓄積してきた知識を、組織として共有する必要性が高まりつつあった。そこで同社では2005年に入り、部署や事業所をまたいだ情報共有を実現すべく、まずはデータベース事業部内で新たな情報共有の仕組み作りに乗り出す。

　もっとも、情報を共有する手法はさまざま。同社でも、そのための仕組みをこれまで構築してきた。しかし、結果としてそれらの利用が進まなかったことから、佐藤氏は情報共有の仕組みを構築するに当たって、理想とする情報共有環境について入念に議論した。

　その過程で明らかとなった情報共有環境の要件が、「技術資料や提案書、事務系資料、見積書など日常業務で利用するドキュメントを検索できること」「情報共有するに当たって、登録作業などの手間が生じないこと」「リンクなどを用いて直接情報へアクセスできること」「本当に欲しい情報のみアクセスできること」など。情報検索の際の手間をできる限り抑えようというわけだ。

　こうした要件を踏まえ、佐藤氏が着目したのがESPだった。「エンタープライズサーチを用いれば、キーワード検索によって社内情報に直接にアクセスできる環境を整えられるほか、ファイルサーバやSFAシステムなど、異なるシステム内の情報も容易に検索することができる。加えて、既存のシステム環境にほとんど手を加える必要がない点を高く評価した」（佐藤氏）。

　そこで佐藤氏は、具体的に複数のエンタープライズサーチ製品の比較検討に着手、その結果、選定したのがOSESだった。

　「OSESは150種類を超えるファイル形式に対応しており、業務で利用するドキュメントのほぼすべてを検索することができた。加えて、インデックスを作成することで検索結果の高速表示もできる。ドキュメントや検索対象によりライセンス料が左右されないなど価格設定が明確で、他製品よりもコストを抑えられることも魅力だった」

Oracle Secure Enterprise Searchの機能