「職場でのWeb 2.0」は欠かせない？ クリアスウィフト調査

クリアスウィフトによると、職場からWebメール、インスタントメッセンジャー、SNS、Wikiなどにアクセスしている従業員は8割を超える。

[ITmedia]

　職場からオンラインのフォーラムやWebメール、インスタントメッセンジャー、SNS、Wikiといった「Web 2.0」関連のコンテンツに私用目的でアクセスしている従業員の割合は87％に上る――クリアスウィフトの調査によって、このような実態が明らかになった。

　この調査は、20歳から59歳までの会社員約1000名を対象に行われたもの。会社からWeb 2.0関連コンテンツへのアクセス率が非常に高いことが判明した一方で、関連するセキュリティポリシーの認識は低くとどまっていたという。

　調査では、オンラインフォーラムやチャットルーム、Webメール、インスタントメッセージのほか、SNSやポッドキャスト、YouTubeなどの動画サイト、Flickrなどの写真共有サイト、セカンドライフや2ちゃんねる、さらにWinnyなどのファイル共有ソフトウェアなど、非常に幅広いアプリケーションを「Web 2.0コンテンツ」と定義。それぞれに対するオフィスからのアクセス状況を尋ねた。

　この結果、Webメールへのアクセス率は61.8％、ブログは41.8％、Wikiについても40.3％がアクセス経験があると回答。同社が定義するところのWeb 2.0コンテンツにアクセスした経験のある人は89.7％に達した。このうち、私用目的のみでの利用が27％あった一方で、残りは業務でも利用。これを踏まえ同社では「Web 2.0コンテンツが業務上欠かせないものとなっている状況がうかがえる」としている。

　ただ一方で、こうしたWeb 2.0関連コンテンツを含むインターネット利用に関するルールやポリシーがあるかどうかが「分からない」という回答が21.6％、ルールやポリシーは「ない」とするのも20.3％に上った。同社が英国および米国で実施した調査でも、同様の結果が得られたという。

　クリアスゥイフトでは、「多くの従業員がWeb 2.0コンテンツを特に危機感を感じることなく日常的に利用している状況に、企業ポリシーが追いついていない」と指摘。こうしたコンテンツを介した情報漏えいやセキュリティ上のリスクが理解されていないと警鐘を鳴らしている。