IDCの調査によれば、2014年第1四半期は前年同期比3.1%増の1242億円となった。
IDC Japanは6月9日、国内サーバ市場の2014年第1四半期の分析結果を発表した。市場規模は前年同期比3.1%増の1242億円、出荷台数は同13.6%増の16万4000台だった。
同期はx86サーバの出荷額が17.0%増となる一方、その他は全て2桁のマイナス成長になった。出荷額構成比でも、x86サーバは8.3ポイント上昇して70.1%となった。x86サーバの出荷額構成比が7割を超えたのは、IDC Japanが2000年に調査を開始して以降初めてのこと。また、x86サーバの出荷額は870億円、出荷台数は16万2000台となり、これも2000年以降では初めて。
x86サーバの記録的な販売好調は、複数のベンダーで1000台を超える大口出荷があったことに加え、年度末および消費増税前の駆け込み需要が一部にあったことが影響しているとみられている。
ベンダー別出荷額では富士通が首位、2位以降NEC、HP、IBM、日立製作所の順になった。いずれも、x86サーバのデータセンター、官公庁向けを中心とした大口の案件を獲得した。特に富士通は、x86サーバで通信向けとITサービス向けに複数の大口案件を獲得したほか、ビジネスサーバもプラス成長を記録した。
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