「日本語対応してますか？」「もちろんです！」の落とし穴：失敗しない「外資系」パッケージソフトとの付き合い方（1/2 ページ）

外資系パッケージソフトの導入で失敗しないための方法を解説する本連載。今回からは、いよいよ失敗例をもとに導入のコツを解説していく。最初に紹介するのは、多くのユーザーがハマりがちな“日本語対応”の問題だ。

[吉丸新一郎（日本ヒューレット・パッカード），ITmedia]

営業の言葉に乗せられて大失敗、という経験はありませんか？

　「このソフトは日本語に対応していますか？」「はい、もちろんです！」

　営業からのこんな言葉に乗せられてしまって、外資系ベンダーのパッケージソフトウェアを導入したものの大失敗――。皆さんはそんな経験はありませんか？

　この連載では、外資系パッケージソフトを上手く導入するためのコツを紹介しています。今回からはいよいよ、よくある失敗事例をもとに情報システム部門が何に気を付ければよいのかを解説していきます。まずは、製品選定の際に陥りやすい誤解や誤った選択をしがちなポイントを見ていきましょう。

失敗事例1：「日本語対応しています！」のワナ

　こちらはよく聞く失敗例です。「日本語に対応しているか」という質問に対し、先方の営業が自信満々に「もちろんです」と答えたとしましょう。しかし、ここでその言葉をうのみにするのは危険です。営業は何をもって“日本語対応している”と答えたと思いますか？　この場合、少なくとも次に挙げる5つの可能性があるのです。

1. 製品の設定入力画面で、マルチバイト文字（日本語）が使用できる
2. 製品のユーザーインタフェースが日本語で表示される
3. 製品のオンラインヘルプ、マニュアルが日本語でも提供されている
4. 製品のユーザーインタフェースの言語を利用中に選択（変更）できる
5. 上記の全てを実現している

　ユーザー側としては、5の全てに対応しているパターンを期待したいところでしょう。この状態を「多言語化」と言います。営業の方の中には、マルチバイト文字が使用できる「国際化」のみに対応している状態で「日本語に対応している」と話す人もいるので注意が必要です。こうなると、日本語入力ができても、ユーザーインタフェースやヘルプ、マニュアルは全て英語、というような状況に気付かず、購入後に「そんなはずでは……」ということになってしまうわけです。

　ソフトの購入後に気付いた場合、買った側が確認不足だったという面もありますし、売った側が説明不足だったとも言えますが、どちらに責任があるかを突き詰めても、水掛け論になるだけです。買った側は返品しようかと考えることもあるかもしれませんが、現実的には難しいと考えた方がいいでしょう。