国内企業の2割で“DX疲れ”か その最大の要因とは――IDC

IDCによると、デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業の2割で推進意欲が減退していると判明した。その最大の要因とは。

[金澤雅子，ITmedia]

　IDC Japanは2019年10月11日、国内企業にとっての「デジタルトランスフォーメーション（DX）推進の阻害要因」についての調査結果を発表した。これによると、DXに取り組む企業の2割で推進意欲が減退しており、主な原因は、デジタルの価値を全員で共有できていないことにあると分析している。

　同調査は、グループ連結従業員数が300人以上のITユーザー企業・団体に所属し、DXについての決定に関与している課長クラス以上を対象に、「DXを阻害する要因は何か、どの段階で発生するのか」に焦点を置いて実施したもの。

　IDCによると、2018年ごろから「PoC（Proof of Concept：概念実証）疲れ」や「DXはバズワード」といった言葉が聞かれるようになったことから、このようなDXに対する負の表現が生じる理由を探る同調査を行ったという。

2割が意欲減退、DX推進で困難を伴う取り組みフェーズとは？