国内企業の7割以上がBIツールを導入しているものの、企業内の個人では、利用の積極性や利用頻度に差がある他、一部のパワーユーザー以外はBIツールの利用ハードルが高いことも判明した。BIツールの導入や改善には、ユーザーの積極性やデータリテラシーなども考慮した環境整備が必要だという。
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ガートナー ジャパンは2019年5月15日、国内企業におけるBI(ビジネスインテリジェンス)ツールの導入状況とその利用実態に関する調査結果を発表した。
調査は、日本国内(主に首都圏、大阪圏、名古屋圏)で働くビジネスワーカーを対象に、2019年3月にWeb上で実施し、有効回答者数441件を得た。回答者の所属企業の従業員数規模による内訳は、従業員数2000人以上が249件、1000〜1999人が64件、300〜999人が74件、300人未満が52件、無回答は2件だった。
調査結果によると、74%が「自社でBIツールを利用している」と回答していた。
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