日本の従業員、デジタルツール使用にまさかの”弱腰” ガートナーの世界調査で課題が明らかに

日本企業は世界の主要8カ国と比べて、従業員のデジタルスキルの自己評価以外でも最下位だった。浮かび上がった課題とは。

[金澤雅子，ITmedia]

　ガートナー ジャパン（以下、ガートナー）は2021年5月10日、世界の主要9カ国の企業で働く従業員を対象にした「デジタルワークプレース」に関する調査結果を発表した。

　デジタルワークプレースは、コラボレーション／コミュニケーションツールをはじめとしたデジタルツールを活用した共同作業向けのワークスペースを指す概念。ガートナーでは、コロナ禍で世界的に導入が進んだテレワークを支えるテクノロジーとして、その効果が実証されたとみている。今後は、世界的にワークプレース革新がさらに進み、デジタルワークプレースはテクノロジー面だけにとどまらず、デジタルスキルの向上、ユーザーの好奇心や意欲の向上、組織文化の変革といった人間系にも影響を与える概念になるとしている。

　「Gartner 2021 Digital Worker Experience Survey」と題した今回の調査は、そうした最先端のテクノロジーやワークプレースに関する従業員の利用動向やエクスペリエンスを把握する目的で、2020年11〜12月にかけて、米国、欧州（イギリス、ドイツ、フランス）、アジア太平洋地域（日本、中国、インド、シンガポール、オーストラリア）の従業員数100人以上の組織に所属する正社員を対象に実施したもので、1万80人から有効回答を得ている。

日本の従業員、他国に比べて圧倒的な”低い自己評価”のなぜ