大規模スポーツイベントの開催期間中、ホスト国である日本の企業や組織を狙った悪質なサイバー攻撃が多発する可能性が「極めて高い」として、専門家らでつくるコンソーシアムが発生リスクの高い攻撃手法を挙げ、対策を呼びかけている。
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日本の産業界向けに、有識者や専門家らでつくるサプライチェーン・サイバーセキュリティ・コンソーシアム(SC3)は2021年7月7日「東京2020オリンピック競技大会と東京2020パラリンピック競技大会の開催に向けて、悪質なサイバー攻撃が多発する可能性は極めて高い」とのメッセージを発し、注意を呼びかけた。
7月23日からは国際的なスポーツイベントの開催が予定されている。過去の同様のイベントにおいては、競技会場やホスト国の企業や組織に対するサイバー攻撃が多く観測された。
サイバー攻撃に適切に対処できない場合、事業活動の継続が困難になるといった深刻な被害のおそれがある。関係事業者や顧客に影響が及べば企業の信用問題や経営責任に直結する事態にもなり得る。そのためSC3は、企業に対して開催期間中にサイバー攻撃が発生することを前提とした備えを促している。
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