日本企業の7割以上が「サイバー攻撃から復旧できる自信なし」 データ保護の現状に警鐘

デル・テクノロジーズの調査によると、世界の67％、日本の78％のIT意思決定者がサイバー攻撃で業務データが損失した場合に「自社の重要な基幹業務データを復旧できる自信がない」と回答していることが分かった。

[金澤雅子，ITmedia]

　デル・テクノロジーズは2021年9月22日、データ保護に関する調査レポートを発表した。

　調査によると、テレワークの導入や先端テクノロジーの利用増加とともに企業のデータ保護リスクが高まっている一方、多くの企業が、ランサムウェア攻撃などによるデータ損失から復旧するための自社のサイバーレジリエンス力を不安視していることが明らかになった。

増加する驚異によるデータ損失から「復旧できる自信がない」が過半数も

　今回の調査は、「Dell Technologies Global Data Protection Index（GDPI） 2021（2021年度版 デル・テクノロジーズ グローバルデータ保護インデックス）」と題する企業のデータ保護環境に関する年次調査で、第5回目となる今回は、世界15カ国の14業種にわたる企業（従業員数250人以上）のIT意思決定者1000人を対象に2021年2月から4月に実施された。回答者には日本のIT意思決定者50人が含まれている。