「もうDellに戻ることはない」理由は？ ポストコロナのハードウェア購入事情：CIO Dive

コロナ禍を経て企業のハードウェア購入動向は大きく変化した。最新のハードウェア動向調査から、IT部門の担当者の負担低減に加え、今の時代に合わせた選定理由が見えてきた。

[Allen Bernard，CIO Dive]

　COVID-19の大流行でIT部門が準備不足に陥ったように、多くの事業継続や災害対策の立案者は、従業員がほとんど一夜にしてホームオフィスに移行することを想定していなかった。

　IT部門や調達担当者は、ノートPCやヘッドセット、モニター、プリンタ、Wi-Fiルーター、タブレット、ケーブルなど、各地に分散した従業員が必要とするIT機器を調達する必要があったが、懸命にリストにある全てのベンダーに電話をかけ、テキストや電子メールを送ったものの「何もない」と繰り返し言われて狂乱状態に陥った。

パンデミックで変化したエンタープライズのハードウェア動向とは？

　彼らは結局、BYOD（Bring Your Own Device）ポリシーの導入や緩和、ローカルオフィスでのハードウェアの調達、会社のハードウェアを箱詰めして従業員に持ち帰らせるなどして状況の改善を図った。

　病院に臨床専門医を派遣する中堅企業、MedOne Hospital PhysiciansのCIO（最高情報責任者）であるブライアン・シア氏は「当社は優先ベンダーであるDellと直接やりとりする機会はあまりなかった。ローカルオフィスへの業務移管は、私の前職（コロンバスのNationwide Children's HospitalのCTO）時代には絶対にしなかったことだ。その後、Amazonを少し使うようになり、複数のベンダーを柔軟に検索できるようになった」と話す。

　パンデミックへの初動対応から2年、エンタープライズにおけるハードウェアの購入動向は、企業がハードウェアのニーズをおろそかにしないように変化している。例えば、デスクトップPCのような固定資産より、モバイル性の高いガジェットを購入するようになり、プロバイダー戦略もニーズに合わせて調整されている。多くの企業においてこの変化は今後も続くとアナリストは予想している。

　調査・コンサルティング会社のForresterのアンドリュー・ヒューイット氏（シニアインフラストラクチャ＆オペレーションアナリスト）は「多くの企業が従業員に給与を支給し、必要なものを自前で調達できるようにしている」と言う。