DX人材不足に悩みながらも、積極的な施策を打つ企業はまだ少ない。社内の人材をDX人材として育成するためには何が必要か。有名企業のDX推進事例と併せて紹介するガイドラインをサイボウズが公開した。
この記事は会員限定です。会員登録すると全てご覧いただけます。
サイボウズは2023年8月28日、DX(デジタルトランスフォーメーション)人材育成のためのガイドライン「DX人材育成ガイドライン――ノーコード活用の先進事例――」を無料公開した。
DX人材育成ガイドラインは、サイボウズの業務アプリ作成プラットフォーム「kintone」を利用する大企業ユーザー会「kintone Enterprise Circle」(kintone EPC)の「DX人材育成分科会」がDX人材育成に悩む企業に向けて企画、発行した。
DX人材育成分科会はDX人材育成にテーマを絞った意見交換を実施している。DX人材育成ガイドラインは同分科会の参加企業であるエン・ジャパンとサイボウズとの共同執筆となる。
同ガイドラインはノーコードツールを活用した人材育成手法やDX推進事例などを京セラ、日清食品ホールディングス、日本航空、星野リゾートなどの企業事例とともに紹介している。
サイボウズは今後、同ガイドラインを活用したセミナーの開催などを通じてDX人材育成を目指す企業を支援するとしている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.