メディア

田中広美

田中広美がアイティメディアで執筆した記事一覧です。

このエントリーをはてなブックマークに追加
記事一覧

7つのITトピックス 2024:

「2024年は生成AIへの取り組みが本格化する」との予測もあるが、こうした「生成AIブーム」はIT投資と結びついているのだろうか。調査結果から浮かび上がった、多くの企業が実際に投資を予定している項目は?

()

「ハイブリッドワークが常態化する中、ITガバナンスは崩壊の危機にある」――。こう警告するジョーシスがエンタープライズ事業の強化と世界40カ国での事業展開に乗り出した。ITデバイスとSaaSの統合管理ツールという「激戦」市場の中で同社は自社サービスの勝機をどこに見いだしているのか。

()

ガートナー「デジタル・ワークプレースサミット」レポート:

世界で絶えずパラダイムシフトが起きる中、何を基に「自らの働き方」を決めるべきか。ベストセラー『ニューエリート』の著者で「働き方のパラダイムシフト」を説くピョートル氏が「働き方改革は無意味」と断言する理由は?

()

NTT Comは車両管理サービス「docoですcar」を基盤から刷新して新ブランド「LINKEETH」を立ち上げる。AIを活用した同ブランドのテレマティクスサービス「LINKEETH DRIVE」の提供を通じて、同社は車両管理のDXとGXを図るとしている。

()

変わりつつある業務自動化:

業務自動化はこれまでコストカットや業務効率化を主な目的として導入されてきた。しかし、多くの企業がデータ活用に取り組み、ビジネスでの活用を模索する中で業務自動化の役割も変わりつつある。業務自動化になぜ取り組むべきなのか。また、今後押さえるべき業務自動化のポイントは。ITRのアナリストの舘野氏が解説する。

()

AI(人工知能)技術が進展する今、計画立案業務も自動化の対象となっている。電力などの社会インフラ領域における計画立案はその複雑性から熟練の従業員以外には難しいとされてきたが、グリッドが独自開発したAI支援サービスによって誰もが計画立案できる世界が訪れるかもしれない。同社が考える「経営全体の最適化」とは。

()

「2023年自動化のトレンド」をUiPathに聞いてみた:

日本企業の多くは「業務の自動化」をルーティンワークの負担を軽減する技術として捉えているが、世界の先端企業はその先を見据えている。なぜ自動化の対象を個別業務から企業全体に拡大すべきなのか。UiPathが指摘する、日本企業の自動化を阻む“属人化の壁”とは。

()

オンラインでの商取引が増える中、個人情報の盗難やなりすましなどの詐欺行為による被害が深刻化している。一方で、本人確認手続きの煩雑さや安全性への懸念から手続きを途中で放棄する消費者は7割弱に上るという。安全性と使いやすさを両立したソリューションの実現は可能なのか。

()

大企業だけでなく小規模企業が脅威にさらされるようになった現在、サイバーセキュリティの在り方も変わりつつある。重要インフラシステムの攻撃に対する脆弱(ぜいじゃく)さも引き続き課題となっている。クラウドストライクはこうした状況にいかに対応するのか。同社が発表する新製品を見ていこう。

()

コロナ禍で行政機関のデジタル化の遅れが浮かび上がる中、東京都はDX推進強化に向けた「GovTech(ガブテック)東京」構想を発表した。官民協働によるオープンイノベーションを強調するこの取り組みで都は何を進めようとしているのか。

()

河野デジタル大臣が記者会見で「デジタル改革のスピードアップ」のための方策について語った。その中で、フロッピーディスクのような記録媒体を行政機関への提出形式として指定するような「アナログ規制」の見直しに触れた。1900に上る法令の見直しをどのように進めるのか。

()

日本におけるデジタル人材不足が指摘されて久しい。2022年6月に発足した「日本リスキリングコンソーシアム」は官民共同でデジタル人材育成を推進する取り組みだ。「トレーニングプログラムの提供から就業支援まで」の包括的支援を強調する同コンソーシアムはデジタル人材不足の解決策を提示できるだろうか。

()

日常生活と比べてビジネスの場における動画の活用は遅れている。テキストによるコミュニケーションが中心のビジネスの場で動画を活用することで、どのような利点が得られるのか。実際に動画共有が日常化している企業の活用例も含めて見てみよう。

()

コスト部門から「いかに稼ぐか」を支える部門へ:

日本でまだ「DX」という言葉が定着していなかった2015年から、ネスレ日本の法務部門はデジタル技術を使った業務改革を実施した。その結果、現在ではネスレグループ(本社:スイス)の中でも、ネスレ日本ではDXが進展しているという。同社の法務部門のリーダーが採用したリーガルテックとは?

()