2012年の薄型テレビ市場規模は6割減、サウンドバーは4割増──GfK調べ
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパンは2月20日、2012年の家電・IT市場動向を発表した。国内家電小売市場は前年までのエコポイント制度、アナログ停波の反動を受け、前年比11%減の7兆4800億円にとどまる見込み。
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は2月20日、2012年の家電・IT市場動向を発表した。これによると、国内家電小売市場は前年までのエコポイント制度、アナログ停波の反動を受け、前年比11%減の7兆4800億円にとどまる見込みだという。
中でも影響の大きかった薄型テレビは、販売台数で前年比60%減となる837万台。「1990年代以降、国内テレビ市場は年間1000万台程度で推移してきたが、エコポイント制度、アナログ停波による特需の反動減は大きかった」(GfK Japan)。また、薄型テレビとともに2011年まで市場拡大を続けていたBlu-ray Discレコーダーも、数量で前年比42%減の359万台となっている。
ただし、メーカー/流通ともに55インチや60インチといった大画面テレビに注力しており、50インチ以上の構成比は数量ベースで前年の2%から5%に、金額ベースでも前年の7%から18%に増加した。また、手軽にテレビの音を改善できる“サウンドバー”は、前年の約1.4倍と好調だった。
ポータブル市場はスマホ対応がカギ
スマートフォンにおされたポータブルオーディオ機器は、数量で前年比20%減の519万台。ただし、周辺機器は市況の変化に対応した新製品の投入により、安定した需要が見られたという。
ヘッドフォン/ヘッドセット市場は、前年比3%減の1935万本だったが、音質の優れる高単価な製品が伸長したことで平均単価が上昇、金額ベースでは前年並みとなった。内訳をみると、ヘッドフォンが1306万本と前年から9%減少しているのに対し、ヘッドセットは13%の増加。スマートフォンで音楽を聴く人が増え、ハンズフリー通話も可能なヘッドセットが支持を集めているという。
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